ドラッグストアに生鮮食品導入は成功するかカギをにぎる日本型フード＆ドラッグの可能性

2020/04/30 05:56

有田英明

最強の業態＝日本型フード＆ドラッグ成功の条件

　先にも述べたが、高速出店している上場ＤＧＳ企業であれば、絞り込んだ生鮮食品を導入するタイプ１しか成立しないと思っている。タイプ２は無理だと思っている。タイプ２に取り組んで成功できるＤＧＳ企業は少ない。タイプ２は「日本型フード＆ドラッグ」と呼ぶべき存在であり、ハウスキーピングニーズの業態としては最強である。

　ＤＧＳ企業がタイプ２を目指す場合は以下が条件になる。第１は、本格的に生鮮食品を導入するのであれば売場面積は600～1000坪は必要になることだ。Ｈ＆ＢＣ、雑貨、菓子、一般食品、日配品、酒類、そして生鮮４品（青果・精肉・鮮魚・総菜）の「カテゴリーの適正規模」を追求したら、この規模になる。

　第２は、Ｈ＆ＢＣ、雑貨、菓子、一般食品、日配品、酒類、そして生鮮４品においても地域一番の繁盛店をつくることだ。ＤＧＳが生鮮４品を導入するとイニシャルコストもオペレーションコストも上がる。繁盛店でないと、コストをカバーできない。また繁盛店でないと、鮮度の高い生鮮食品の品揃えの豊かさは維持できない。つまりローコスト主義のＤＧＳ企業では、生鮮をモノにするのは難しい。

　第３は、謙虚な姿勢で日本のＳＭから学ぶことだ。日本のＳＭは 50 年間以上をかけて生鮮食品のＭＤをつくりあげ、磨き上げてきた。日本の食文化をつくり上げてきたのはＳＭである。謙虚な気持ちで、そしてコストをかけて取り組まないと生鮮食品導入は成功しない。

　第４は、年間の出店数を減らすことだ。タイプ２の場合、年間出店数は４～５店が上限だろう。競争力のある生鮮食品売場をつくるとなると、年間数十店の出店は無理だ。

　第５は、Ｈ＆ＢＣの徹底強化である。生鮮食品を導入しても、Ｈ＆ＢＣが弱体化したら元も子もない。例えば調剤併設、カウンセリング化粧品の強化といったことが前提になる。

　第６は、雑貨の用途機能の高密度化（用途機能を多く取り揃えること）、品目揃えの強化である。ハウスキーピングニーズのワンストップショッピングストアでは雑貨の強化は欠かせない。

　第７は、生鮮食品の導入の前に、一般食品、菓子、日配品、酒類等を徹底強化することだ。カテゴリー単位でＳＭと戦える売場づくりである。　タイプ２、すなわち日本型フード＆ドラッグの開発では、Ｈ＆ＢＣ、雑貨、菓子、一般食品、日配品、酒類、生鮮４品においてカテゴリー単位でコンビニエンス×ディスカウト×スペシャリティの強化が必要になる。