ユニクロ以外、日本のほとんどのアパレルが儲からなくなった理由_過去反響シリーズ

ブランド衰退！取って代わったユニクロと無印が提供した価値とは

　バブル崩壊に伴う長引く不況もあり、日本企業がほぼ独占していたアパレル業界に風穴を開けたのが外資グローバルSPA企業だった。

　2000年初頭、GAP、ZARA、H&Mなど、世界規模でアパレルビジネスしていた外資SPAが、日本市場に本格参入はじめたのである。

　さらに「ユニクロ」というディスカウンターが原宿に店頭を出すということでアパレル業界は沸き立っていた。

　当時、ユニクロは破竹の勢いで成長し、ファーストリテイリングの柳井正社長は、あちこちのメディアで、「服は部品だ」「日本の消費者は騙されている」「世界で勝てないブランドはやがて日本でも負ける」など、それまで常識といわれていた考えに反旗を翻し、メディアのあちこちで持論を展開していった。ユニクロは売れに売れた。

　アパレル業界を変えたもう1つの存在が「無印良品」である。

　1980年に、西友ストアー（現西友）のプライベートブランドとして誕生した「無印良品」。1989年に西友の子会社として良品計画が設立、その後セゾングループの崩壊に伴い段階的に西友が良品計画の株式を売却、完全に独立して成長していった。

　無印良品は「印（ブランドネーム）に金を払うのを辞めましょう。良品を買ってください」というメッセージが当時の社会情勢とマッチし急拡大した。

　この時期、外資SPA、ユニクロなども加え、「低価格戦略」「機能価値戦略」「イメージ価値戦略」など、私が「ブランドで競争する技術」で紹介したブランド価値をひっさげ、ただ、タグをつけていただけのアパレルに強い差別性を加え、マーケットを席巻していった。それは、これまでの「DCブーム」とは全く違うものだった。

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