「働きがい」はどう創出する？米小売から学ぶ、働きがいがある企業の条件

2023/02/17 05:56

人材育成・社員研修

千田直哉（株式会社ダイヤモンド・リテイルメディア編集局　局長）

　私が講師を務めたある講演会で「従業員に『働きがいがある』と評価される会社になるためにはどうしたらいいか？」という質問を受けた。　
　米『フォーチュン』誌は、毎年「働きがいのある企業ベスト100」（Fortune 100 Best Companies to Work For ®)のランキングを発表しており、小売業も必ず数社ランキングしている。たとえば、2022年度版なら、3位にウェグマンズ（Wegmans Food Market：食品スーパー）、12位にターゲット（Target：スーパーセンター）、33位にシーツ（Sheetz：コンビニエンスストア）、53位にアルタードステート（Altered State：衣料品販売）、92位にパブリックス（Publix：食品スーパー）、95位にナゲットマーケット（Nugget Market：食品スーパー）となっている。
　質問者は「そうした企業は何をしているのか教えてほしい」と言うのだ。

「働きがい」のある企業は何をしているのか

　「難しい質問だな」と思いつつ、2000年～2016年までの17年間にわたって同ランキングに選出され続けたコンテナストア（The Container Store）の創業者の1人キップ・ティンディル（2016年にCEO退任）さんにインタビューしたことを思い出した。

　コンテナストアは、整理収納ソリューション、カスタムスペース、家庭内サービスを扱う米国で最初の大手専門小売業者だ。

　1978年、テキサス州ダラスで創業。現在は、小売店舗、ウェブサイト、コールセンター（法人向け販売を含む）、家庭内サービス事業から構成される。全米33 州およびコロンビア特別区において、平均売場面積約 2275㎡の店舗を 95 店以上展開。2021 年度の売上高（連結）は約11億ドル（対前年度比）となっている。

　キップ・ティンディルさんへのインタビュー当時のコンテナストアは、このランキングの常連。人材の扱いについて次のように語ってくれた。

　《当社では人材を優良資産と位置付けており、『優秀な1人の社員は普通の社員3人分に匹敵する』と考えている。

　だから、給料は高く、小売業平均の1.5倍～2倍を支払っているけれども、それでも安いものだ。採用は社員の紹介を重視しており、従業員の60％はリファラル採用（他の社員の紹介）によるものだ。

　合否のチェックポイントとして、①会話力と②接客力を重んじている。どんなに価値のある原石も磨かなければ光らないので、研修には時間をかける。

　一般的な米国の小売業の研修時間7時間に対して、コンテナストアはその33倍に当たる235時間を費やしている……》
　
　どの企業も「企業は人なり」と口をそろえて強調するけれども、従業員に「働きがいがある」と評価されるようになるには、それだけの努力をしている、ということがわかる──と私は話を締めた。

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記事執筆者

千田直哉 / 株式会社ダイヤモンド・リテイルメディア編集局　局長

東京都生まれ。1992年ダイヤモンド・フリードマン社（現：ダイヤモンド・リテイルメディア）入社。『チェーンストアエイジ』誌編集記者、『ゼネラルマーチャンダイザー』誌副編集長、『ダイヤモンド　ホームセンター』誌編集長を経て、2008年、『チェーンストアエイジ』誌編集長就任。2015年、『ダイヤモンド・ドラッグストア』誌編集長（兼任）就任。2016年、編集局局長就任（現任）。現在に至る。
※2015年4月、『チェーンストアエイジ』誌は『ダイヤモンド・チェーンストア』誌に誌名を変更。

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