「デジタル化と小売業の未来」#9 日本で外資系スーパーマーケットの撤退が相次ぐなか、コストコが生き残った理由

2021/08/06 05:55

望月智之（株式会社いつも取締役副社長）

ECを含めた米国の小売業界は日本の先を行き、その象徴とも言えるアマゾン（Amazon.com）の影響力は日本の比ではありません。ただし、世界の名だたる小売企業が日本に進出しては撤退を繰り返してきた歴史を振り返ると、世界で成功している企業が必ずしも日本でも成功できるわけではありません。今後、そんな日本でデジタルと共存する実店舗の在り方を考えるためには、これら歴史的な背景を「ガラパゴス」というざっくりとした言葉で片付けるのではなく、世界と日本の「決定的な違い」を見直す必要があるでしょう。

コストコのアメリカと日本の店舗数のちがい

　日本において外資系食品スーパー（SM）の数少ない生き残りとも言われているコストコ（Costco）を例に挙げて考えてみましょう。デロイトトーマツコンサルティングが発表した調査レポート「世界の小売業ランキング2020」によると、2018年度の売上高ランキングはウォルマート（Walmart）が小売売上高約5144億米ドルで1位、コストコが同1415億米ドルで2位、アマゾンは同1402億米ドルで3位。18年度ではコストコはアマゾンを上回る巨大小売チェーンとなっています。

　世界的に見ても驚異的な売上高を誇るコストコですが、日本ではそれほどの影響力を持つには至っていません。その理由を詳しく見ていきましょう。

　コストコの店舗は「イケア」や「ドン・キホーテ」と同様に、店内の滞留時間を長くするように設計されています。とくに家族でゆっくり滞在できるように、店舗や駐車場も大きく設計されており、子連れでも安心して車で来店可能で、食料品や日用品などを大量にかつ安くまとめ買いすることが可能です。日本においてもその目新しさと独自性が支持を集め、日本でも30店舗を展開しています。しかし、米国（プエルトリコ含む）では559店舗を展開しており、日本とはケタ違いであることがわかります。

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日本の住環境では大量のまとめ買いができない

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デジタル化と小売業の未来

記事執筆者

望月智之 / 株式会社いつも取締役副社長

1977年生まれ。株式会社いつも取締役副社長。東証1部の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつもを共同創業。同社はD2C・ECコンサルティング会社として、数多くのメーカー企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。デジタル消費トレンドの専門家として、消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、デジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける。ニッポン放送でナビゲーターをつとめる「望月智之イノベーターズ・クロス」他、「J-WAVE」「東洋経済オンライン」等メディアへの出演・寄稿やセミナー登壇など多数。

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