ヤフーやメルカリが撤退するも、日本に到来する「ライブコマース2.0」の兆し

望月 智之 (株式会社いつも 取締役副社長)
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売上増よりファンとの関係構築に効果

 では、現在の日本におけるライブコマースはどのような状況なのでしょうか。ステイホームになって利用が増えているのが、「インスタライブ」などを活用し、長時間配信を行っている店舗です。たとえば、身長150cm未満の女性を対象としたD2Cアパレルが数百日間、毎日配信をしたことで多くのファンを獲得しました。とくにアパレル店舗などからの長時間配信が、現状最も多い成功パターンとされています。

 しかし、これらの情報がメディアで取り上げられる内容を注意深く見てみると「インスタライブやSNSZ世代に刺さる」という内容が大半で、中国のライブコマースのような爆発的な売上を上げている訳ではないのです。現状、日本を含めた中国以外のライブコマースは、物販による爆発的な売上ではなく「ファンとの関係性構築やエンゲージ獲得」がメインとなっているのです。

 

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記事執筆者

望月 智之 / 株式会社いつも 取締役副社長
1977年生まれ。株式会社いつも 取締役副社長。東証1部の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつもを共同創業。同社はD2C・ECコンサルティング会社として、数多くのメーカー企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。デジタル消費トレンドの専門家として、消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、デジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける。ニッポン放送でナビゲーターをつとめる「望月智之 イノベーターズ・クロス」他、「J-WAVE」「東洋経済オンライン」等メディアへの出演・寄稿やセミナー登壇など多数。

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