デジタルに対応する組織の再編成が急務なワケ

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前回は、すべての小売業者にとって無視できない「デジタルシェルフ」の重要性についてご紹介しました。オフライン店舗を主体に展開していても、購入を検討する際の入口となるさまざまなデジタルチャネルの一等地に商品が置かれていないと、消費者の認知を掴むことは今後さらに難しくなっていくでしょう。では、デジタルへ対応するためには今後どのような取り組みを実施すればよいのか。今回は、日本のメーカーを例に陥りがちな落とし穴と準備すべき組織体制について、小売業が把握しておくべき点をご紹介します。

オウンドメディアではなくECモールに情報を掲載する

　デジタルへの対応を検討し始めているメーカーの担当者と話すと、自然とオウンドメディアの部分に議論が偏りがちです。そうなると多くの場合、「自社メーカーサイトの中」に商品の使い方や食品の食べ方、特別パッケージの限定発売といった内容の記事がブログ内で展開されるようになります。

　しかし、前回の記事でもご紹介したように、消費者は基本的に新商品が出たり、興味を持ってその商品を知りたくなったりすると、習慣的にふだん使っているアマゾン（Amazon.com）や楽天市場といったECモールや、使い慣れたSNSの口コミなどを見に行く傾向にあります。そうなれば当然、メーカーは自社サイト内のコンテンツではなく、各ECモールにオウンドメディアに掲載しているような情報を配置する必要があるはずです。

　商品にもよりますが、せっかく作った動画や製品の特徴などの細かな情報を自社のオウンドメディアで公開することは、ECの場合あまり意味がありません。ECのユーザーを分析していると、モール内で映える・売れるといった派手な部分だけではなく、シンプルに製品情報を確認する人も多いため、自社ドメインの中だけにコンテンツを充実させるのではなく、ECモールの商品ページに細かな情報を掲載することが重要です。しかし、意外とそれができているメーカーは少ないのです。

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