競争激化の米EC市場、大手プレイヤーが続々強化する「ミドルマイル」とは、その狙いは？

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依然として外出控えムードが色濃い米国では、ネット通販（EC）の需要が拡大し続けている。実店舗があるという強みを生かしたリアル小売のEC事業が伸長する中、これまでECの主役だったEC専業プレイヤーのあいだで「ある動き」が見られている。
取材協力：高島勝秀（三井物産戦略研究所）

ECの「迅速性」を確保するには

　コロナ禍による外出抑制でECの需要が急増する米国では、伸び率で言えば、EC専業以上にウォルマート（Walmart）やターゲット（Target）といった実店舗リテーラーのEC事業が急拡大している。

　実店舗リテーラーのECは、店舗での受け渡しや、消費者の近くに立地する店舗からの配送によって、商品を迅速に届けることができる。コロナ禍では、こうした「迅速性」が消費者に評価されている。そして、その優位性は実店舗ならではと考えられていたが、EC専業のプレイヤーも実店舗リテーラーに倣うことで、同様の迅速性を獲得する試みを見せ始めている。

　そうした中で焦点となっているのが、「ミドルマイル」の物流だ。

　ミドルマイルとは、「物流センターから店舗などの中継点」への輸送を意味し、川上の長距離大型物流「ロングホール（long haul）」と、消費者向けの宅配「ラストマイル」の中間領域にあたる。物流センターから顧客までの物流を、店舗を結節点として「ミドル」と「ラスト」に分割することで、注文から配送までの迅速性を確保することができる。

　三井物産戦略研究所の高島勝秀氏は「物流の点だけで言えば、この中継点は店舗である必要はなく、在庫を持ちフルフィルメント機能を担える拠点であればよい」と話す。

　実際、米食品スーパー第2位のアルバートソンズ（Albertsons）は、EC事業拡充のため、店舗併設ではない“スタンドアローン”の「MFC（Micro Fulfillment Center：小型物流施設）」を設置する計画を発表している。

　MFCには、2018年に提携した米物流システム開発企業テイクオフ・テクノロジーズ（Takeoff Technologies）の仕組みが導入され、自動化を進めることでのスピードアップやコスト削減を図る。ちなみに、アルバートソンズ傘下のセイフウェイ（Safeway）が、19年11～12月にサンノゼ、サンフランシスコにある実店舗2店舗で同じ仕組みを導入している。

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