ライフコーポレーション、ドラッグストアに負けない非食品売場をつくる戦略とは

ライフコーポレーション（大阪府／岩崎高治社長、以下、ライフ）では、競合店との差別化を図れる分野として、生活関連品をはじめとしたノンフーズの強化を進めている。コロナ禍によってワンストップショッピングへのニーズが増すなかで、「価格」と「価値」の両方を訴求する売場づくりによって、差別化を実現するとともにさらなる支持獲得を図ろうとしている。

購買頻度の高い日用品はDgSに負けない価格を!

　企業のキーメッセージとして「“おいしい”“ワクワク”“ハッピー”をお届けするライフコーポレーション」を掲げるライフ。情緒的な価値を伝え、消費者にライフが地域になくてはならない店舗であると感じてもらうことを全社的な方針とする。

　ライフは現在、4カ年の「第六次中期計画（中計）」を推進しており、2022年2月期はその最終年度にあたる。中計では「お店が主役」「人への投資」「店への投資」などのテーマを設定し、年度ごとにさまざまな施策に取り組んでおり、その一環でノンフーズについても強化を図っているところだ。

　近畿圏のライフにおける、ノンフーズの売上高構成比（21年度実績）は、12.9％（内訳は生活関連9.4％、衣料品3.5％）で、生活関連の売上高については年々伸長傾向にあるという。カテゴリー分類は、生活関連品については「日用雑貨」（ノンフーズでの売上高構成比45％）、「家庭用品」（同18.1％）、文具や玩具などの「文化用品」（同7％）、ふとん、シーツ、タオルなどの「ホームファニシング」（同3％）の4つで、残る26.9％が衣料品となっている。

　コロナ禍においては食品と同様にノンフーズのうち生活関連部門の売上高も大きく伸長、対前期比2.1％増（近畿圏、既存店ベース）の伸びを示している。ただし、衣料品は外出控えの影響を大きく受けたことで前期実績を割り込み、ノンフーズ全体の売上高は同1.2％減となった。

　ライフがノンフーズ分野の品揃え、売場づくりで重視するのは、「価格」と「価値」の訴求。カテゴリーによってどちらを強く押し出すのか、その役割を明確化している。

　具体的には、トイレタリー用品などの購買頻度の高い商品は、商勢圏で存在感を高めているドラッグストア（DgS）に負けない安さを打ち出して集客する一方で、

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