アイスタイル吉松徹郎会長が語る米・アマゾンとの提携の狙いと新しいOMO
化粧品口コミサービス「＠cosme（アットコスメ）」、化粧品専門店「＠cosme STORE（アットコスメストア）」、化粧品EC「＠cosme SHOPPING（アットコスメショッピング）」を運営するアイスタイル（東京都／遠藤宗社長COO）。同社は2022年8月、米アマゾン（Amazon.com）、三井物産との業務資本提携を電撃的に発表し、業界を驚かせた。化粧品口コミサービスとしては確固としたポジションを築いたアイスタイルが大型提携の先に見据えるのは何か。22年9月より、代表取締役会長CEOを務める吉松徹郎氏に聞いた。
コロナ禍で変化する化粧品の販売動向
──コロナ禍を経て、化粧品ブランドに対する消費者の動向にどのような変化を感じていますか。
●1972年生まれ。96年、東京理科大学を卒業後アンダーセンコンサルティング（現：アクセンチュア）に入社。99年に有限会社アイスタイル（現：株式会社アイスタイル）を設立し、代表取締役社長に就任。2022年9月から代表取締役会長CEO。
吉松 強い企業、強いブランドがより選別されてきたと思います。アットコスメの売れ筋ランキングでも特徴的な動きが見られていて、昔から知られているブランドのリニューアル商品が上位に入ってきています。以前から知っている、信頼感のあるブランドがアップデートされたのだから「もっとよくなったにちがいない」と手を出しているのでしょう。
──化粧品業界ではD2C（Direct toConsumer）ブランドが新しい勢力として注目を集めています。現状をどのように見ていますか。
吉松 自分たちのブランドのファンとオンライン上でのコミュニケーションがしっかりできている元気なブランドもあります。しかし、コスメにそれほど関心がない人たちへのアプローチに苦しんでいるブランドも少なくない気がします。そのため、いまだ抜きん出たブランドが出てきていないのが現状です。
オンライン以外で消費者との接触機会をうまくつくれていないというのが、その要因の1つでしょう。今後、D2Cブランドがリアルでの体験価値をどうつくることができるか、それが難しいとなると、これまでのようにECブランドの1つにとどまってしまう可能性もあるとみています。
──化粧品の有力な販売チャネルとしてはドラッグストア（DgS）もあります。
吉松 コロナ対策としてマスクや除菌や消毒用の衛生用品を購入するため、DgSを訪れる機会が大きく増えました。しかしその勢いのままで化粧品が
聞き手
静岡県榛原郡吉田町出身。インターネット広告の営業、建設・土木系の業界紙記者などを経て、2016年1月にダイヤモンド・リテイルメディア（旧ダイヤモンド・フリードマン社）入社。「ダイヤモンド・チェーンストア」編集部に所属し、小売企業全般を取材。とくに興味がある分野は、EC、ネットスーパー、M&A、決算分析、ペイメント、SDGsなど。趣味は飲酒とSF小説、カメラ