西友ネットスーパー、流通総額２ケタ伸長！データ分析とアプリ拡充で拡大する戦略とは

食品小売業界を牽引する「OMOリテーラー」をめざしている西友（東京都／大久保恒夫社長）。同社がデジタルマーケティングとともにOMO戦略における重要な施策と位置づけているのがネットスーパーだ。店舗出荷と倉庫出荷を併用した効率的な配送体制により、西友のネットスーパー事業は好調に推移している。

流通総額は2ケタ伸長

　革新的なOMOリテーラーを志向する西友は、2025年のめざす姿として「顧客ニーズの変化への対応でナンバーワン」「ネットスーパーでナンバーワン」「デジタルマーケティングでナンバーワン」を実現し、「食品スーパー（SM）として業界ナンバーワン」になることを掲げている。

　食品のEC化率はコロナ禍を機に上昇しつつあるものの、まだ3％程度という低い水準にとどまっている。執行役員チーフデジタルオフィサー（CDO）兼デジタル事業本部本部長の小森紀昭氏は「食品のEC化率は将来的に10～15％まで上昇し、その市場規模は現在の5倍に拡大するだろう」と予測したうえで、「西友では市場規模の拡大を見越して先行投資し、ネットスーパー事業を健全に成長させていく」との基本的な戦略を示す。

　18年から楽天グループ（東京都／三木谷浩史会長兼社長：以下、楽天）と共同で運営する「楽天西友ネットスーパー」は、市場規模の伸長率を上回るペースで成長している。21年度の流通総額は対前年度比26％増の約500億円。22年度も概ね好調に推移し、第3四半期時点の流通総額は対前年同期比15.2％増の2ケタ伸長となっている。

「ハブ&スポーク方式」で効率化を加速

　「楽天西友ネットスーパー」は店舗出荷型と倉庫出荷型のハイブリッドで運営されている。OMOの基本的なコンセプトとして「店舗を日常的に利用しているユーザーがネットスーパーも併用するSM」を志向し、店舗出荷型ネットスーパーの配送エリアを店舗の商圏とできるだけ一致させる一方、店舗から離れたエリアは

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