410㎡の冷食売場！マックスバリュ西日本の最新型「ザ・ビッグ」の売場が反映する戦略とは

イオン（千葉県／吉田昭夫社長）傘下で複数の事業会社が運営しているディスカウント業態の「ザ・ビッグ」。本稿では、ザ・ビッグ発祥の地である広島県を中心に瀬戸内エリアで同業態を展開するマックスバリュ西日本（広島県／平尾健一社長）の取り組みを解説。最新店舗である「ザ・ビッグ綾羅木店」（山口県下関市：以下、綾羅木店）での施策を軸に、同社のザ・ビッグ事業の戦略を紐解く。

出店エリアに応じてSMとDSを使い分け

　イオン傘下で中国・四国エリアの食品スーパー（SM）事業を運営するマックスバリュ西日本は、2020年10月17日、ディスカウントストア（DS）業態の綾羅木店を開業した。9月30日に閉店した「ザ・ビッグ安岡店」（山口県下関市：以下、安岡店）から約400メートル南に位置し、衣食住をフルラインで展開。圧倒的な低価格と品揃えにより、下関エリアでシェアナンバーワンをめざす。

　ザ・ビッグは、広島県を中心に総合スーパー（GMS）を運営し、1980年代末以降DS業態に転換したみどりを発祥とする。みどりは99年、広島県を拠点とするSMの山陽ウェルマートと合併して山陽マックスバリューとなった後、2000年8月、マックスバリュ西日本と合併した。マックスバリュ西日本では、山陽3県と、高知県を除く四国エリアでザ・ビッグを展開するほか、19年5月に「ザ・ビッグ境港店」（鳥取県境港市）を開業し、山陰エリアにも進出。マックスバリュ西日本が運営するザ・ビッグの店舗数は43店舗となっている（20年10月時点）。

　マックスバリュ西日本は、市街地でSM業態の「マックスバリュ」を展開する一方、郊外では広域商圏型のDS業態であるザ・ビッグを展開するというエリア戦略をとっている。ザ・ビッグの標準的な店舗フォーマットは売場面積4000㎡で、約8000品目の食品を含め、衣食住のフルラインで約3万2000品目を取り扱う。非食品の分野も幅広く取り扱ってきたみどりからの実績やノウハウを生かし、食料品だけでなく、生活全般にわたって地域の消費者ニーズに応える品揃えや売場づくりを行っているのが特徴だ。イオングループのプライベートブランド（PB）「トップバリュ」のほか、ナショナルブランド（NB）やローカルブランドを交えて、商品面での差別化を図っている。

商圏設定を自動車20分圏内に見直し

　綾羅木店の直営売場面積は4632㎡。1階の食品売場と2階の非食品売場の2層構造だった安岡店に対し、綾羅木店はレジを1カ所に集約させたワンフロアで売場を展開している。通路幅がより広く確保され、買い回りしやすいレイアウトとなった。

　綾羅木店での食品と非食品との面積比率は1：1で、食品売場が約7割を占める標準的な既存店に比べて非食品売場の比率が高いのが特徴だ。その理由は

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