将来的なリスクを適切に管理する「潜在的問題分析（PPA）」の技法
将来の問題を想定し、影響を最小限に抑える
本連載ではこれまで、経営における合理的な意思決定には「型と論理」があり、それを「技法」として修得することにより、経営力を飛躍的に高めることを見てきた。今号では、KT法最後のステップである「潜在的問題分析」（PPA：Potential Problem Analysis）の技法を詳しく紹介したい。
ここまで見てきたステップは、①状況把握、②問題分析、③決定分析の3つであり、それぞれのステップにおいて、定石となる意思決定プロセスがあることを理解いただけたと思う。
これらのステップを経て下された意思決定には、当然、新しい問題を引き起こすリスクがある。また、何も決定しない場合でも、将来的に問題が発生するという潜在リスクは常に存在する。たとえば、
記事執筆者
青木 英彦 / 東京理科大学大学院 教授
東京理科大学大学院 経営学研究科 技術経営専攻（MOT）教授。
1989年神戸大学経営学部を卒業し、野村総合研究所に勤務。野村證券インターナショナル（米国ニューヨーク市）、ゴールドマン・サックス証券、メリルリンチ日本証券、野村證券にて小売・EC担当証券アナリスト業務に従事。2020年9月より現職。1994年米国Duke大学Fuqua School of BusinessにてMBA取得。2018年神戸大学大学院経営学研究科後期課程修了、博士（経営学）。日本証券アナリスト協会検定会員、CFA協会認定証券アナリスト、日本小売業協会CIO研究会ステアリングコミッティ委員。同流通サプライチェーン政策研究会メンバー。21年12月より加藤産業株式会社社外取締役、23年6月より株式会社ワールド社外取締役
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