メタバースが時期尚早すぎる理由と、将来のアパレルへのインパクトも小さい理由

河合 拓 (株式会社FRI & Company ltd..代表)
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私は過去、事あるごとに、「メタバース」について、投資イメージが湧かない、あるいは産業に応用するには時期尚早であることを強調してきた。過去から最近に渡って技術者の人たちと話をする機会も持つようになればなるほど、自信が確信へと変わっている。今回はメタバースになぜ今投資すべきではないか、メタバース が今後どのようなかたちでアパレル業界でビジネス化する可能性があるのか、そしてそれは今ではないこと、について解説したいと思う。

naratrip boonroung/istock
naratrip boonroung/istock

 DXという言葉だけが先行
類推から考える日本人の弱点

 まずはなぜメタバースに対し、日本人が過剰に期待してしまうのかを、語学を「アナロジー(類推)」することで説明したい。

 数十年も前の話になるが、まだ私が30代の時、イタリア・ゼニア社CEOが来日し当時の東京スタイル(TSIホールディングス傘下の現東京スタイルとは別法人)の故・高野義雄社長との通訳を買って出た私は、先方から出された通訳者のレベルの低いことに辟易したことがある。なんでも、ハワイで生まれ育ったとのこと。確かに、ネイティブレベルの発音ではあったものの、誤訳が多くロジックもデタラメだった。彼らと、彼らを通訳に選んだ周りの人に共通している誤解は一つ。「単語の意味を知っている」ということと、「ディベートができる」ということを履き違えていることだ。

 つまり、発音が良いとか、三単現のsを正しく使えるとか、RLを正しく使い分けることができるとか、そういうところには長けているのだが、マネジメント層同士の交渉においては全く役に立たない。

 マネジメントレベルでのテクニカルターム(専門用語)を知っておくことはもちろんのこと、ディベートともなると、相手の知りたい論点をいち早く掴み、適切かつ最も短い言葉で例え話などを時に差し込みながら、わかりやすく説明する能力が必要だからだ。

 VIP同士の会話に割って入るには一定量の一般常識と、相手が外国人であれば、相手国の文化への理解が必要であり、それは、ときに経営学から経済学の基本まで知っていることが必用となる。

 ところが、どうも日本人の英語信仰は神がかっており、前提となる教養や経営学への造詣よりも、単にペラペラと中身のないことを流暢に話せることに対する「尊敬の念」の方が時には強いのである。

 これと同じことが、最近「流行りのDX(デジタル・トランスフォーメーション)」 についても確実に言えるように思う。 

言葉を知っているだけで、その正しい意味を知らない

 例えば、経営者の皆様にお願いがある。貴社の経営幹部を集め、例えば一人づつ「OMO」と「オムニチャネル」の違いについて語らせてみていただきたい。

 驚くほど「十人十色」の答えが返ってくるだろう。つまり、認識がバラバラなのだ。最近であれば、「OMO」などは販売戦略の中心軸に位置しており、ウエブプラットフォーマーに勝つための極めて重要なイニシアティブであるにも関わらず、そのような「振れ幅」を許容して、我々は経営会議をしていたのかと思うとため息がでるだろう。

 さらに、「D2C」と「SPA」の違いだ。加えて、「SPA」だとなぜ競争優位に立てるのか、この優位性を盲目的に信じている投資銀行やファンドの人に聞いてみていただきたい。きっとバラツキを通り越して、各人が各人の解釈で「SPA」や「D2C」を説明することに驚くだろう。

 私はこのことを本気でやれといっているのではないし「Jargon」新興でもない。私たちは島国の中の同一民族であるが故に、ある程度の低解像度でもコミュニケーションができ、また、その「つかみ」のスピード(あ・うん)が日本人的地頭の良さのように錯覚しているところがあるのだ。だが、これはあくまでも錯覚で、我々が地頭が良いわけではないということを知ることから、無知の知(古代哲学者ソクラテスの言葉。自分は何も知らないということを知ることが重要であるという概念)を得ることができる。

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記事執筆者

河合 拓 / 株式会社FRI & Company ltd.. 代表

株式会社FRI & Company ltd..代表 Arthur D Little Japan, Kurt Salmon US inc, Accenture stratgy, 日本IBMのパートナー等、世界企業のマネジメントを歴任。大手通販 (株)スクロール(東証一部上場)の社外取締役 (2016年5月まで)。The longreachgroup(投資ファンド)のマネジメントアドバイザを経て、最近はスタートアップ企業のIPO支援、DX戦略などアパレル産業以外に業務は拡大。会社のヴィジョンは小さな総合病院

著作:アパレル三部作「ブランドで競争する技術」「生き残るアパレル死ぬアパレル」「知らなきゃいけないアパレルの話」。メディア出演:「クローズアップ現代」「ABEMA TV」「海外向け衛星放送Bizbuzz Japan」「テレビ広島」「NHKニュース」。経済産業省有識者会議に出席し産業政策を提言。デジタルSPA、Tokyo city showroom 戦略など斬新な戦略コンセプトを産業界へ提言

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