逆風下のマルエツ、総菜で反転攻勢へ!
18年度の決算で減収減益となるなど、低迷を見せるマルエツ(東京都)。大手スーパーとの競争が激化するなか、とくに既存店の売上が芳しくない。そうしたなかで、再成長のカギとして本腰を入れるのが総菜部門だ。
まさかの減収減益決算で総菜改革に本腰
ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス(U.S.M.H)傘下のマルエツが逆風にさらされている。19年度2月期の業績は、U.S.M.H傘下の3社の中で唯一の減収減益となり、既存店売上高も対前期比1.4%減。売上規模が大きいだけに、マルエツの不調がU.S.M.H全体の業績に与えた影響は少なくない。
不振の大きな要因の1つは、商勢圏での競争激化にある。とくにライフコーポレーション(大阪府)やサミット(東京都)といった有力食品スーパーが東京23区内での出店を加速しており、マルエツは厳しい戦いを迫られている。19年3月に同社のトップに就任した古瀬良多社長は、「(都心部の店舗で)店長が自信をなくしている」と発言しており、名前こそ出さなかったものの、ライフやサミットによる影響が少なからずあることを示唆した。
逆風をはねのけ、再成長を図るために古瀬社長が重視するのが総菜の強化だ。「総菜は、社内でも長年『頑張ろう』と言ってきていながらも低迷している」(古瀬社長)。もちろん、同社は総菜にまったく力を入れていないわけではない。たとえば、17年10月オープンの「大久保駅前店」(千葉県習志野市)では総菜の対面販売にチャレンジしたほか、生鮮素材を使った商品開発に注力するなど、さまざまな手立ては講じている。
そこからすると、古瀬社長の言う「低迷」は厳しすぎる評価かもしれないが、しかし、爆発力のある商品や、競合他社に比べて集客力の高い売場が生み出せていないというのも事実なのだろう。もともと青果を中心に生鮮3品を強みとする“スーパーらしいスーパー”といった趣が強かったマルエツだが、社会環境や競争環境の変化に対応するうえで、“総菜改革”に本腰を入れる考えを示したのである。
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最新店にみる総菜改革の最前線