調剤併設型ドラッグストア、スギ薬局が推進するDXの先に見据える健康寿命延伸の処方箋
ドラッグストア「スギ薬局」を運営するスギホールディングス（スギHD）が、さきごろ2022年2月期決算（連結）を発表した。売上高は対前期比3.8%増の6254億7700万円、営業利益が同5.6%減の321億3700万円、経常利益が同6.4%減の330億8200万円、純利益が同8.2%減の193億8900万円だった。
2017年2月期以来の営業減益となったものの、2021年12月28日に下方修正した数値からは、売上高や各段階の利益が上回る結果となった。スギホールディングスの戦略をまとめた。
物販苦戦も調剤が牽引
スギHDの22年2月期の営業面をサマリーすると、マスクなど予防商品は底堅く推移。一方で巣篭もり需要における日用品食品の伸び悩み、化粧品の販売苦戦が長引いていることなどを受け、物販の既存店売上はマイナスでの推移となった。
そうした中、全体売上に大きく貢献したのが調剤だ。杉浦克典社長は「通院を控える動きが緩和したことや積極的な開局、高額処方箋の獲得などにより応需枚数を着実に伸ばした」と報告し、1327億円で対前期比プラス12.9%となった主軸の好調を振り返った。
調剤併設型ドラッグストアとしてトップを快走する同社だけに、強みがそのまま業績を下支えした格好だ。同社は今後、現在7割を超える調剤併設型店舗を全店舗に拡充する方針を打ち出しており、薬剤師の採用を強化している。
中経の中核となる「トータルヘルスケア戦略」とは
競争が激化するドラッグストア業界にあって、調剤併設店舗を柱とする同社は、今決算発表で改めて23年2月期を初年度とする中期経営計画を策定した。「トータルヘルスケア戦略」だ。
その内容はかねてから進めている総合的なヘルスケアサポート機能も付加した「地域のヘルスケアステーション」をブラッシュしたものとなっている。
杉浦社長は「この戦略は日本社会が抱える少子高齢化への対応、また新たに生まれてくれるさまざまなデジタル技術を活用し、健康・医療というキーワードでお客さま、患者さまがどの健康状態であっても支援をさせていただくという当社の取り組みの全体像を表すもの」と説明。高齢化に伴う社会課題を地域のヘルスケア拠点としてデジタルも最大限に活用しながらシームレスに地域の健康をサポートする構想となる。
