2期連続の増益見込む西友、収益性を高めるデジタル戦略とは

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西友（東京都／大久保恒夫社長）は2021年以降、「リアルでもネットスーパーでもNO.1」を掲げ経営改革を大きく前進させてきた。デジタル施策においては、ウォルマート（Walmart）からのシステム切り離しを経て、データを活用したデジタルマーケティングや、店舗とネットスーパーの連携による収益性向上をめざすOMO（Online Merges with Offline）戦略を加速させている。

IT・デジタルを基盤に商品力と販売力を向上

　西友は、2021年3月に大久保恒夫社長が就任し、新しい経営体制を発足して以降、経営改革を積極的に進めてきた。

　大久保社長は、経営改革の基本的な考え方について「商品力と販売力を二本柱として価値を創造し、利益を上げ、これを原資に『人財』『IT・デジタル』『店舗』の3つの基盤に投資する。そうすることで、商品力と販売力をさらに高めるという正のスパイラルを回し西友を大きく発展させていく」と説明する（図表）。

　商品力では、生産段階まで踏み込むことで付加価値を高めた商品を開発。23年4月には生鮮食品の新たなプライベートブランド（PB）「食の幸」を立ち上げ、おいしさと品質を重視した商品を売場で徹底的に売り込み、PB全体の売上高構成比と粗利率ともに上昇させている。

　販売力では、価値ある商品の魅力を売場できちんとアピールする「売り込み力」を強化。また、在庫の適正化や従業員のマルチジョブ化による人件費コントロールなどにより店舗のローコストオペレーションを実現している。

　現在、西友は25年度を最終年度とする中期経営計画で、営業利益を

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