青山商事、アパレル最大級のアプリ会員を活用したOMO戦略とは

ダイヤモンド・チェーンストア編集部 (株式会社ダイヤモンド・リテイルメディア)
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流通テクノロジー2024

「洋服の青山」や「THE SUIT COMPANY(ザ・スーツカンパニー)」を中心に国内で746店舗(2023年12月末時点)を展開する紳士服専門店最大手の青山商事(広島県/青山理社長)。同社は現在、洋服の青山業態においてOMO(オンラインとオフラインの融合)戦略に取り組んでいる。同社の現在の取り組みと成果、および今後の展開について聞いた。

組織体制を変更し、横断的にDXを推進!

 青山商事は、2023年度を最終年度とする3カ年の中期経営計画「Aoyama Reborn 2023」のもとでDX(デジタルトランスフォーメーション)戦略を積極的に推進している。

 19年10月に社長直轄の組織として「リブランディング推進室」を新設し、営業部門・商品部門・IT部門の部門間連携を強化した。加えて20年4月には、洋服の青山業態のDXを推進する基幹組織「デジタルコミュニケーションヘッドオフィス」の傘下に販促部から「デジタルマーケティング部」と営業本部から「EC事業部」を移設した。

 こうした組織体制の変更によって、組織横断的にDXを推進することが可能になった。

青山商事デジタルコミュニケーションヘッドオフィスゼネラルマネジャーの藤原尚也氏
青山商事デジタルコミュニケーションヘッドオフィスゼネラルマネジャーの藤原尚也氏

 青山商事が洋服の青山業態におけるDX推進でとくに注力しているのが「OMO戦略」だ。その背景について、デジタルコミュニケーションヘッドオフィスゼネラルマネジャーの藤原尚也氏は「コロナ禍以降、消費者の生活様式が一変し、店舗の来店客数が大幅に減少したためだ」と説明する。

 コロナ禍以前は、国内800店以上にのぼる店舗網が、顧客に商品価値を伝えるプラットフォームの役割を担ってきた。しかし、コロナ禍によって来店客が減少したことを機に、既存客に対して同社の商品の魅力やサービスをオンライン上にてワン・トゥ・ワン(One to One)で提供するべく舵を切った。

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記事執筆者

ダイヤモンド・チェーンストア編集部 / 株式会社ダイヤモンド・リテイルメディア

ダイヤモンド・チェーンストア編集部は、業界をリードする提案型編集方針を掲げ、小売業の未来を読者と共に創造します。私たちは単なるニュース伝達に留まらず、革新的なビジネスモデルやトレンドを積極的に取り上げ、業界全体に先駆けて解説することを使命としています。毎号、経営のトップランナーへの深掘りインタビューを通じて、その思考や戦略を読者に紹介します。新しくオープンする店舗やリニューアルされた店舗の最新情報を、速報性と詳細な分析で提供し、読者が他では得られない洞察を手に入れられるよう努めています。私たちの鋭い市場分析と、現場の細部にわたる観察を通じて、注目すべき店舗運営の秘訣を明らかにします。

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