競争激化！冷凍食品売場で差別化するための３つの手法とMDを徹底解説！

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需要が拡大する注目カテゴリーである冷凍食品。コロナ禍を経て新たな消費傾向が見られるほか、メーカーや商品数の増加といった外部環境の変化もあり、現場のバイヤーに求められることは、変化、高度化している。こうしたなか冷凍食品提案で商機をつかむために重要なことは何か、解説する。

若年層、単身世帯で利用頻度が向上

　アイスコ（神奈川県／相原貴久社長）は、関東・東海エリアを中心に、ドラッグストア（DgS）や食品スーパー（SM）などの小売店へ、冷凍食品、アイスクリーム類を供給する冷凍食品専門の卸売企業だ。また、SM「スーパー生鮮館TAIGA」7店舗と冷凍食品専門店「FROZEN JOE’S」1店舗を自社で展開している。卸・小売の双方の事業を展開する当社からみた、食品小売企業の冷凍食品の利用動向、今後めざすべき売場づくりの方向性について解説したい。

　日本の冷凍食品の国内消費量は2021年に290万4746トンとこれまでの最大量を記録した（日本冷凍食品協会調べ）。10年以降、増加傾向にあった消費量がコロナ禍を機に急増し、メーカーの供給がかなりひっ迫する商品も出てきているほどだ。

　なかでも売上が伸長しているのが、ギョウザや唐揚げなどの総菜、うどんなどの麺類、冷凍野菜などだ。総菜については、単身世帯の増加もあり、個食商品が伸びている。冷凍野菜は、農作物の値が高騰したときに購入され、一度食した消費者がその価格と品質に納得しリピート購入する流れが生まれている。結果、冷凍食品の全カテゴリーの中で最もリピート購入率が高いのが冷凍野菜だといわれている。

　一方、これまで冷凍食品部門の主軸だった弁当用商材の売上は減少傾向にある。新型コロナ感染の状況が落ち着いたことから、前年と比べれば増加しているものの、ニチレイフーズ（東京都）の「特から®」をはじめ、大容量でお得な商品を弁当のおかずに利用する人が増えていることもあり、従来のような主力商品に戻るとは考えにくい。

　コロナ禍によって冷凍食品の食シーンにも変化が起こっている。保存性の高さや利便性、コストパフォーマンスのよさから、昼食や夕食での利用が増えているのだ。とくに若年の単身世帯や共働き世帯での利用頻度が高まっている。日本冷凍食品協会が22年2月に実施した「“冷凍食品の利用状況”実態調査」によると男女ともに冷凍食品を「ほぼ毎日」利用すると回答したのは「25~34歳」が最も多かった（男性13.6％・女性15.2％）。

成長が期待される3つのカテゴリー

　こうした冷凍食品の需要拡大に伴い、

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