牛肉カテゴリーは家庭内調理トレンドを「アフターコロナ」の需要につなげる戦略が重要だ

2020年は食品マーケット全般が新型コロナウイルスの影響を大きく受けるなかで、牛肉カテゴリーも激しく揺れ動いた。危機感が強まった3月以降は、内食需要が高まり牛肉の売上は伸びたが、その後輸入肉の供給難や相場高に見舞われ、各社のMD戦略や売場づくりにも影響を与えた。

3月から需要が急増輸入肉は一時的に供給難

　近年牛肉需要は堅調に推移しており、今期も2ケタ以上の成長を記録しているチェーンが少なくない。精肉全般が売上を伸ばしており、コロナの影響で家庭内調理の機会が増えたことが大きな要因となっている。とくに緊急事態宣言後の3月～5月初旬には、危機感を持った消費者のまとめ買い傾向が高まり、商品調達などの対応に苦慮したチェーンも多い。

　その一方で供給面ではさまざまな問題が発生した。輸入牛肉の主力産地であるアメリカでは産地におけるコロナの感染者増による供給減、オーストラリアでは昨年からの干ばつによる出荷量減が重なり、その結果として相場も高まった。

　この影響は6月～7月頃から国内市場にも明確に現れている。独立行政人農畜産業振興機構がさまざまな統計からまとめた資料によると、輸入量は7月に前年比84.2％の5万2640トンに減少。8月、9月も昨年より大きく減少している。それを国内生産で補うかたちだが、カバーしきれているわけではない。

本格メニューを含む内食需要を今後も喚起していくことが重要

　こうした状況のなかで、各チェーンでは価格訴求型の販促を避け、“巣ごもり”で生じた時間を利用して、ふだんは外食などで食べる機会が多い本格メニューの提案に力を入れる傾向も出てきた。

　家庭内での食事回数が増えたため、味付け肉やミールキットなどの簡便商品も好調だったが、それに加えてブロック肉や、希少部位を含む焼き肉用のセットなども好調。調味料などの関連商品の動きもよかった。

　こうした経験は、今後の内食需要に変化を与える可能性もある。思ったより簡単に本格メニューを楽しむことができることに気づいた消費者が、今後もさまざまな調理にチャレンジし、結果として牛肉需要の高まりにつながることも期待できる。

　コロナの動向は今後も予断を許さない。再度感染者が増える傾向も出ているが、一方では治療法やワクチンなどの対処法も研究が進んでいる。牛肉市場も春先と比べて落ち着きを取り戻しつつある状況だ。

　こうした動向に注視していく必要はあるが、今期新たに生じた内食トレンドに沿って引き続き需要を喚起し、対応していくための戦略が重要になっている。

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