大手食品メーカーも注目する完全栄養食市場　国内パイオニア「ベースフード」の戦略とは

Tweet

Pocket

コロナ禍は、食の志向にいくつもの変化をもたらした。当初は内食回帰に注目が集まっていたが、時を経るにつれて健康志向が一層の高まりを見せてきた。また調理疲れや、DX（デジタル・トランスフォーメーション）、テレワークによって新しい働き方が求められるようになり、より手軽に・効率よく、栄養を摂取できる食への関心が高まっている。本記事では、完全栄養食への関心を強める大手食品メーカーの動向と、日本におけるパイオニアであるベースフード（東京都／橋本舜社長）の取り組みを紹介する。

森永乳業、日清食品も…
高まる完全栄養食市場への関心

　大手食品メーカーでも、完全栄養をうたう食品（完全栄養食）への取り組みを本格化させる動きが出てきている。
　森永製菓（東京都／太田栄二郎社長）は、１食分で１日に必要な栄養の3分の1が摂れる「inゼリー 完全栄養」を、2021年8月4日の「栄養の日」に、ECルート限定、数量限定で発売した。翌日には品切れが出るほど消費者からの支持を集め、同社では、その結果をうけて、11月からECルート限定で再発売を始めている。

　また、日清食品ホールディングス（東京都／安藤宏基社長）は21年3月期決算発表説明会の中で、独自に開発した“おいしい完全食”の生産・販売に乗りだす方針を明らかにした。

　一般的には、公的機関（日本では厚生労働省）が策定した食事摂取基準に基づき、1食に必要な栄養素がすべて必要量以上含まれる食品が完全栄養食と呼ばれている。

　この分野での日本のパイオニアといえば、2016年4月設立のフードテック企業で、「主食をイノベーションし、健康をあたりまえに」をミッションとするベースフード（東京都／橋本舜社長）だ。2017年に完全栄養パスタ「BASE PASTA（ベースパスタ）」を販売して以降、完全栄養パン「BASE BREAD（ベースブレッド）」、完全栄養クッキー「BASE Cookies」とラインアップを増やし、2021年8月にはシリーズ累計販売食数1000万食を突破した。１年前と比較して、販売数量は3.7倍に拡大しているという。

参考になった