ホームセンター売上高ランキング！DCM、カインズ、コメリ…各社戦略を解説

Tweet

Pocket

上位10社でも好調組・不振組がくっきり

　3位コメリ（新潟県）の19年3月期業績は、営業収益3468億円（同1.4％増）、営業利益181億円（同6.8％増）となった。コメリの主力フォーマットは品揃えを武器とした大型店の「パワー（PW）」と農業資材・金物に特化した小商圏型の「ハード＆グリーン（H&G）の2つ。PWを10万人超の大商圏に出店し、その周辺にH&Gを出店することでドミナントを深耕してきた。19年3月期はPW9店舗を含む16店舗の新規出店、12店舗の閉店により、期末店舗数は1192店舗となった。PB比率は42％で、カインズと並んで業界トップクラス。

　4位コーナン商事（大阪府）の19年2月期業績は、営業収益3334億円（対前期比5.5％増）、営業利益198億円（同14.5％増）の2ケタ増益を達成し、それぞれ過去最高を更新した。既存店売上高は同2.9％増とホームセンター企業で最も高い数値となった。豪雨水害や台風といった関西圏の災害需要で売上が伸びたほか、プロ向け業態「コーナンPRO」が好調で、業績を牽引した。今年6月、LIXIL系の会員制建築資材卸の建デポ（東京都）を約240億円で買収。建デポの19年3月期業績は、売上高348億円、当期損失が327万円。今期、建デポの売上高がコーナン商事の連結に加わるため、売上規模でコメリを上回ることになる。

　5位のナフコ（福岡県）は大手5社で唯一減収減益となった。減収要因としては、店舗数の純減（新規出店３、閉店6）、既存店売上高が同0.5%減となり、前期を下回ったことによる。既存店売上高は18年7月の豪雨、9月の台風、12月～翌年2月にかけての暖冬、といった西日本中心に発生した、小売業にとって不利な天候要因が続いたことが大きい。さらに、「生活用品」部門ではドラッグストアやディスカウントストアなど、価格訴求型の他業態との競争も激化し、売上高は同3.3％減の631億円となり、カテゴリー構成比が同0.6ポイント減少した。今期は売上高が同0.8％増の2249億円、営業利益が同20.4％増の84億円という2ケタ増益の計画を立てている。

参考になった