大型DgSを展開してきたゲンキー（福井県坂井市、藤永賢一社長）が、戦略の大転換を発表した。“新DS宣言！”を打ち出し、ディスカウント・プライスの深耕など低価格訴求戦略を基本に据えた。
先の2012年6月期決算では、売上高前年比110.1％、営業利益123.8％と、いずれも2ケタ伸長。当初売上高見込み600億円の達成はならなかったものの、出店を続ける岐阜県では引き続きシェアを伸ばすなど、独自の戦略を進めている。
今回、ゲンキーがあらためてディスカウントストア（DS）としての戦略を明確に打ち出した背景には、今後、上向く見通しが立たない消費環境、そしていっそう厳しさを増す競合環境への対応がある。
自社をディスカウントビジネスのエキスパート集団と位置づけ、売上高構成比で50％を超える食品を第1核カテゴリー、医薬品・化粧品を第2核、雑貨・衣料品を第3核とする傾斜投資を実施。核部門一つひとつを集客部門として育成するという。
また、今回の戦略転換に合わせ、ポイントカードはすでに8月末で廃止した。ポイント倍増セール乱発や、ポイント引き当てによる“見えない負債”をなくし、健全な収益管理とディスカウント価格を実現するという。さらにPB導入拡大に伴い、中国・上海に現地法人を設立したほか、作業、物流、情報分野でのローコスト運営を推進する。
ゲンキーと同様に食品を核とし、ディスカウント戦略で業績を伸ばすコスモス薬品（福岡県福岡市、宇野正晃社長）は、まもなく大阪、京都へ出店し、今後も東進を続ける。ゲンキーの戦略大転換で、DgSによるディスカウント直接対決が勃発する日も近い。