一見違いがわからづらい商品も売り切る、ジャパネットの“接客販売”の妙

2022/09/21 05:55

日本通信販売協会（東京都／粟野光章会長：JADMA）、によると、2021年度の通販の売上高は、対前年比7.8％増の11兆4600億円となった。直近10年の平均成長率は8.5％、マイナス成長を記録した1998年以来、23年連続で市場は拡大している。

通販市場で異彩を放つジャパネットの存在

　アマゾン・ドット・コムが独り牽引する感は否めない通信販売市場ではあるが、その中で異彩を放っているのが、ジャパネットたかたホールディングス（長崎県／髙田旭人社長：以下、ジャパネット）だ。

　創業は1986年で、髙田明氏が長崎県佐世保市に写真の撮影・現像、カメラを中心とした商品の販売を行う「株式会社たかた」を設立したところから始まる。

　それから35年。2021年12月期の売上高は対前期比4.2％増の2506億円。アマゾンジャパン（東京都／ジャスパー・チャン社長）の230億7100万ドル（＝約2兆5000億円）には遠く及ばないが、2012年12月期の1170億円から着実に成長し、2代目社長が舵を取りながら、新たな成長期を迎えている。2019年には「通信販売事業」に次ぐ、2番目の柱である「スポーツ・地域創生事業」を立ち上げた。

“接客販売”の強さ

さて、私が考えるジャパネットの強みは、商品選択と“接客販売”にある。

　実際、高田旭人社長は、「通信販売事業が拡大していく中で、ジャパネットの存在価値は、良いモノを買いたいけれども、世の中に溢れる商品の中から選択するのは大変だという方に、『ジャパネットとして商品やサービスにこだわって見つけ出し、その魅力を徹底的に磨きあげ、世の中に伝えていくこと』だと確信しています」と話している。

TVの画面またはラジオを通じて、自社のフィルターを通じて選んだ商品の特長を懇切丁寧に教えてくれる。メディアの向こうにいる店員は、しつこく付きまとうこともないので、安心して耳を傾けていられる。

　商品が自分に合わなければ、メディアのスイッチを切ればいいだけだし、“接客販売”でも三密の状態は回避できる。つまりは、お客にとって非常に都合のよい店員さんが存在するのである。

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