ソフトバンク、ジャパネットとＩＣＴで連携＝長崎市内のスタジアム整備で

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　ソフトバンクと通信販売大手ジャパネットたかたを傘下に置くジャパネットホールディングス（長崎県佐世保市）は１９日、ジャパネットグループが２０２４年に長崎市内で開業を目指すサッカースタジアムを中心とした大型複合施設の情報通信技術（ＩＣＴ）の環境構築などで連携するパートナーシップを締結したと発表した。

　ジャパネットＨＤなどは、ＪリーグのＶ・ファーレン長崎の新たなホームスタジアムやホテル、アリーナなど複合施設を開発する「長崎スタジアムシティプロジェクト」を進めている。ソフトバンクは、施設内の高速大容量規格「５Ｇ」のネットワークやＷｉ―Ｆｉ（ワイファイ）環境の整備などで協力。施設内に設置したセンサーなどから人流データを集め、混雑状況を専用アプリなどで表示する取り組みや施設運営の効率化の実現なども検討する。

　スタジアムは、ソフトバンクがネーミングライツ（命名権）を取得し、名称を「ＰＥＡＣＥ　ＳＴＡＤＩＵＭ　Ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ　ｂｙ　ＳｏｆｔＢａｎｋ（ピース・スタジアム・コネクテッド・バイ・ソフトバンク）」とする。命名権の期間は２４～２８年の５年間。