ホームセンター売上高ランキング!DCM、カインズ、コメリ…各社戦略を解説
ECやドラッグストア、専門店の猛攻を受けて、市場規模が伸び悩みを続けているホームセンター業界。2018年度の市場規模は3兆8543億円で、過去最高を更新したものの、依然として伸び率は低い。「脱・同質飽和」に向けて、各社はどのようなことに取り組んでいるのだろうか。
順位 | 企業名 | 売上高(億円) | 増減(対前期比:%) |
1 | DCMホールディングス | 4457 | 0.5 |
2 | カインズ | 4214 | 1.7 |
3 | コメリ | 3468 | 1.4 |
4 | コーナン商事 | 3334 | 5.5 |
5 | ナフコ | 2232 | ▲1.0 |
6 | LIXILビバ | 1878 | 1.6 |
7 | ジョイフル本田 | 1534 | ▲3.8 |
8 | 島忠 | 1462 | 3.6 |
9 | ケーヨー | 1148 | ▲ 13.2 |
10 | 東急ハンズ | 960 | 0.1 |
(出典:『ダイヤモンド・ホームセンター』2019年8月15日号)
業界首位争いし烈に
DCMにカインズが肉薄
トップ10社の顔ぶれを見てみると、去年と変化はなかった。
しかし、19年度はホームセンターバロー(岐阜県)を傘下に加えたアレンザホールディングス(福島県)が新たに加わる(売上高約1400億円)ほか、建デポを買収したコーナン商事がコメリを抜いて3位に浮上する見通しだ。
業界最大手はホーマック、カーマ、ダイキの3社が経営統合してできたDCMホールディングス(東京都)。19年2月期業績は、営業収益4457億円(対前期比0.5%増)、営業利益210億円(同7.7%増)で、それぞれ過去最高を更新した。規模のメリットを生かして、仕入れ価格の見直しや、PB(プライベートブランド)開発に取り組むことで、粗利益率を改善し続けている。引き続き業界再編の受け皿となっており、17年1月にはケーヨー(千葉県)と資本業務提携を締結し、持分法適用会社化した。
2位はベイシア、ワークマンなどを傘下に収めるベイシアグループのカインズ(埼玉県)。売上高は対前期比1.7%増の4214億円で、期末店舗数は216店舗。SPA(製造小売)を早くからめざしている点が特徴で、PBの売上高構成比率が40%と業界トップクラスに高い。今期、銀行出身の高家正行氏が新社長に就任し、中期経営計画「プロジェクト・カインドネス」に取り組み始めた。デジタル投資を加速させる方針だ。