スーパーバリュー

OICグループ傘下で経営改革

シナジーを創出し利益改善へ

スーパーバリューは、食品スーパー（SM）のほか、SMとホームセンターを併設させた複合店舗を埼玉・東京・千葉の１都２県で展開している。都県別店舗数は埼玉13店舗、東京11店舗、千葉3店舗の計27店舗だ（2025年2月末）。

　同社は1996年、家具店の大川（現・大川ホールディングス）による大川ホームセンター設立に始まる。2005年にスーパーバリューに社名変更。08年にジャスダックに上場した。22年と23年にSMを展開するロピア・ホールディングス（現・OICグループ）の段階的に出資を受け子会社となった。

スーパーバリューはOICグループ傘下入り後、業績改善に向けて経営改革に取り組んでいる。

25年2月期は、SMではグロサリーを中心にEDLP（エブリデー・ロー・プライス）を展開しつつ、生鮮は鮮度・品質の向上に注力し、良い商品を安く提供することで集客および売上高の回復を図った。ロピアとの共同開発による改装として8店舗をリニューアルオープンした。これら８店舗の臨時休業に加え、SM5店舗の閉店や、9店舗におけるHC売場の閉鎖、閉店に伴うセール、相互マイナス効果や天候による影響があり減収となった。

商品面では、円安による原材料価格および仕入原価の上昇もあるなか、生鮮の精肉・鮮魚はロピアの加工センターから全店舗へ供給を拡大し、青果はロピアと共同でグループ子会社から全店舗への供給を拡大し、安定供給および原価低減を進めた。グロサリーでは、グループ子会社からのロピアのプライベートブランドの直接仕入れを拡大し、ロピアとの商品仕入先の共有による商品仕入先の見直しを進め、利益改善に取り組んだが、原材料価格および仕入原価の上昇への対策のタイムラグ、閉店に伴うセールやリニューアルオープンセールにより売上総利益率は悪化した。

　スーパーバリューはロピアとのシナジーの早期発揮や利益改善に向けた施策に取り組んでいる。中期経営計画では29年2月期に売上高617億円、営業利益11億円、経常利益11億円、当期純利益8億円を目標としている。