来場者急増中！ジャパネットHDが開発した複合施設「長崎スタジアムシティ」に人が集まる理由

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2024年10月14日、サッカースタジアムを中心にアリーナ、商業施設やホテル、オフィス棟などが集積する大型複合施設「長崎スタジアムシティ」がグランドオープンした。同施設の開発・運営を担うのは、地元長崎に本拠を置く通信販売大手のジャパネットグループ。

「日常づかいのスタジアム」という特徴的なコンセプトを掲げ、開業後から多くの人々が押し寄せている。民間主導の地域活性のモデルケースとしても注目を浴びる長崎スタジアムシティの全貌と、ジャパネットのねらいをレポートする。

総事業費は約1000億円
「スタジアム併設型」の大型複合施設

　「長崎」駅から徒歩約10分の好立地に開業した長崎スタジアムシティは、約7万5000㎡の広大な敷地の中に、サッカースタジアム、アリーナ、商業施設、ホテル、オフィス棟が集積された大型複合施設だ。

　運営するのは、通信販売大手ジャパネットホールディングス（長崎県／高田旭人社長：以下、ジャパネットHD）のグループ会社であるリージョナルクリエーション長崎（長崎県／岩下英樹社長）で、総事業費は約1000億円に上る。

　ジャパネットHDによると、オープンから約4カ月時点で、来場者数は約180万人に達しており、すでに高い集客力を示している。

　 長崎スタジアムシティの建設地はもともと、三菱重工業（東京都／泉澤清次社長）の「長崎造船所幸町工場」があった場所。17年の同工場の移転に伴い、三菱重工業による工場跡地の土地活用事業の募集が開始された。

　これに対し、長崎県佐世保市で創業し現在も同地を本社とするジャパネットHDは、同年6月にプロサッカークラブ「V・ファーレン長崎」をグループ会社化していたことから、サッカースタジアム建設を軸とした土地活用案を打ち出した。

　リージョナルクリエーション長崎で執行役員を務める折目裕氏は「ホームスタジアムを新たに建設することでチームのハード面を強化しつつ、地元長崎を次の世代にわたって盛り上げられるような施設をつくりたいと考え、スタジアムシティの構想を練り上げた」と振り返る。

　そして18年4月、

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