日本フードサービス協会が発表した2020年の外食売上高（全店ベース）は前年比15.1％減だった。新型コロナウイルス感染症の影響で、1994年の調査開始以来、過去最大の下げ幅となった。客単価が3.3％増加する一方で、客数が17.8％減と大きく減少した。
1回目の緊急事態宣言が発出された4月は前年同月比39.6％減と単月としては最大の減少となった。その後、徐々に回復傾向にあったものの、8月をピークとした感染拡大の第2波、11月以降の第3波の影響を受け、年間では大幅に落ち込んだ。
業態別では、テイクアウト・デリバリー需要に支えられた「ファーストフード」が3.7％減と健闘したものの、店内飲食が主流の「ファミリーレストラン」（22.4％減）や「喫茶」（31.0％減）、「ディナーレストラン」（35.7％減）は苦戦。中でも「パブレストラン／居酒屋」は49.5％減と最も大きなダメージを受けた。
新型コロナ感染拡大以降の外食需要は、「繁華街立地」「店内飲食」「ディナー時間帯」「大人数利用」の業態・店舗から、「郊外立地」「テイクアウト・デリバリー」「ランチタイム」「少人数利用」の業態・店舗にシフトする傾向が見られた。