増税後の食費とキャッシュレス決済の利用状況を調査=ホットペッパーグルメ外食総研
外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」(株式会社リクルートライフスタイル 東京都)が、首都圏・東海圏・関西圏の男女約1万人を対象に、消費税増税後の消費や、キャッシュレス決済の利用状況についてのアンケートを実施した。
増税によって消費行動に変化が
調査の結果、消費税増税以降に食費の出費が減った人が全体で30.7%いることが分かった。そのうち、食費全体の出費が減ったのは20代男女で、若い世代が出費を抑える傾向にあった(下図)。
また、増税以降の飲食シーンで増えた費用があると回答した人のなかでは「家で調理(自炊)したものを食べる」が26.0%と最も多く、次いで「小売店で購入したものを持ち帰って食べる(中食)」が11.1%となった(下図)。特に20代女性は、他の性年代よりも税率8%の飲食割合が多い結果となった。
一方、小売店でのイートイン(買ったものを店内で食べる)する費用が減ったと回答した人が27.9%となり、増税の影響を最も受けた飲食シーンとなっている。