簡便・即食、健康志向……　業務スーパーのPBに大変化の兆し!

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「業務スーパー」をフランチャイズ（FC）展開する神戸物産（兵庫県／沼田博和社長）がインフレ下で存在感を増している。同社はM&A（合併・買収）でメーカーを次々と傘下に収め、「食の製販一体体制」、いわゆるSPA（製造小売）モデルでプライベートブランド（PB）商品を製造。低価格、かつ独自性の高さで支持を集めている。原材料価格、各種コストが上昇する中、神戸物産はどのような考えで商品開発を推進しているのか。事業責任者を取材した。※価格はすべて本体価格

業績は好調もインフレの影響大

　FC本部として業務スーパーを展開する神戸物産。同社では、「オンリーワン」「低価格」「高品質」という3つのキーワードのもと、商品開発を推進している。

　神戸物産では、国内の自社グループ14社26拠点の工場で製造する商品、海外メーカーからの直輸入商品と大きく2つのPB商品を展開する。2024年10月期末時点におけるPBの売上高構成比は、国内製造商品が10.8％、直輸入商品が23.7％の合計34.51％。

　現在推進中の中期経営計画では、最終年度の26年10月期末までに37％、長期的には40％以上に引き上げることを目標に掲げている。

　このうち、SPAによる国内製造商品は、加工食品や日配、酒類など多岐にわたるカテゴリーを網羅する。同分野を担当する商品開発部部長の竹下厚二氏は「年間30品目以上の新商品を開発している。

　既存品については売れ行きを見ながらリニューアルを行い、常にラインアップを活性化している」と話す。同部で取り扱う商品数は、国内関連工場の製造分が約390SKU、管轄する中国山東省の工場によるものが約50SKUで、合計約440SKUに上る。

　前期の通期決算で増収増益を達成、中期経営計画の数値目標を上方修正するなど好調が続く同社だが、商品開発ではコストプッシュインフレの影響がじわりと増している。とくに大きいのが原材料の価格高騰だ。

　直近では小麦粉や油脂、肉類などの値上げが大きな打撃となっている。そうした状況下、神戸物産では原材料の配合や原材料そのものを見直すなどの取り組みで、「高品質」「低価格」を維持する努力を続けている。

　竹下氏は「商品開発を取り巻く環境は厳しさを増している。だが当社の強みを生かしながら、長期目標に掲げる売上高1兆円をめざし、新たな商品にもチャレンジしていきたい」と意気込みを見せる。

付加価値型の商品が続々登場

　神戸物産のPBの強みはなんといっても、価格の安さや大容量のボリュームとおいしさを両立させた「コストパフォーマンスの高さ」にある。ただ、近年はそうした従来の価値に加えて、

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