在庫一元化に、リアル店舗の世界観をECで再現！ノースフェイスのOMO戦略とは
アウトドアウェアのトップブランド「ザ・ノース・フェイス（以下「ノースフェイス」）」。日本でのライセンス製造・販売を手がける株式会社ゴールドウイン（東京都／渡辺貴生CEO）が、本格的なOMO（Online Merges with Offline：オンラインとオフラインの融合）に向け舵を切っている。これまで、全国に100店舗を超える直営店をブランドの発信拠点として重視してきたノースフェイスは、リアルとデジタルの融合をいかに図ろうとしているのか？
コロナ前からECサイトの強化に着手
ゴールドウインの2022年3月期第1四半期の売上高は170億7800万円と、対前年同期比40%増。営業利益は11億3500万円と、前年同期のマイナス4億7900万円から２期振りとなる黒字転換を果たした。
同社が展開する、オリジナルブランドを含む20ものスポーツブランドの中でも、圧倒的なブランド力を誇るノースフェイスは収益の大きな柱である。
そのノースフェイスも、数度にわたる緊急事態宣言によって、全国に約100店舗ある直営店の休業を余儀なくされた。しかし、コロナ禍の間にECシステムのリプレイスを断行。その結果、全体の売上におけるECの構成比が高まり、リアル店舗の落ち込みをカバーしたことが、黒字回復の大きな要因となった。
ノースフェイスのEC強化は、実はコロナ前の2019年から始まっている。それまでは、ブランドサイトとECサイトが別々のドメインで運営されており、ECサイトはノースフェイスだけでなくゴールドウインの各ブランドを集約して運営されていた。それを抜本的に見直し、ブランドサイトの配下にECサイトを置き、ドメインの統一を図ったのだ。
一連のECシステム強化策を指揮した、EC販売部長の梅田輝和氏は、「ノースフェイスのブランドサイト配下にECサイトを位置づけ、ノースフェイスの世界観をECでもしっかり表現することをめざしました。また、ブランドサイトからECサイトへの導線もスムーズになるよう改善しました」と話す。
