トップの言葉で占う！ライフ ・ ヤオコー ・ サミット有力SM3社の2021年の展望

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東京オリンピック・パラリンピックに世界中が熱狂し、国内消費も盛り上がりを見せると思われていた2020年。しかし振り返れば、新型コロナウイルス（コロナ）の世界的な感染拡大という有事に見舞われ、人々のライフスタイルは一変。小売市場も大きな変化の波に翻弄されることとなったが、食品という生活必需品を扱う食品スーパー（SM）は総じて好業績に沸いた1年だった。しかし、コロナの威力は年を跨いでも衰えていない。先行き不透明な21年をいかに乗り切り、将来の成長につなげていくのか。ライフコーポレーション（大阪府／岩崎高治社長：以下、ライフ）、ヤオコー（埼玉県／川野澄人社長）、サミット（東京都／服部哲也社長）の有力SM3社の展望をまとめた。

“コロナ特需”に沸くSM業界　

　兎にも角にも、激動の1年だった。

　中国・武漢からコロナは瞬く間に世界中に広がり、日本でも20年1月頃から徐々に感染者数が増加。同年4月には政府から緊急事態宣言が発出され、外出自粛、教育機関の休校、商業施設や飲食店への休業あるいは営業時間の短縮などが要請された。

　小売市場では、百貨店やアパレルなどが深刻な影響を受けた一方、食品や日用品をメーンに扱うSMは、外出自粛下のいわゆる“巣籠り消費”を追い風に売上を大きく伸ばした。3社の業績推移を見ると、緊急事態宣言下の4月の月次売上高（既存店ベース）は、ライフが対前年同月比15.0%増、ヤオコーは同18.8%増、サミットは同20.4%増を記録。ほかのSM企業も総じて好調で、まさにSM業界全体が“コロナ特需”に沸いたといえるだろう。

　ただ、4～5月をピークとして伸び率は漸減傾向にある。その背景には、コロナ禍が長引くなかで、「まとめ買い」が落ち着いたほか、景況感の悪化から節約志向が以前に増して高まっているといった事情がある。SM各社は特需に甘んじている場合ではなく、社会環境や消費者の変化をとらえ、今後の経営戦略について早急に見直すタイミングにあるともいえるだろう。

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