大木ヘルスケアHD、構造改革中期3カ年計画を策定､純粋持ち株会社体制へ移行
15年3月期決算は､主力の販売先となる大手DgSなどでの取引拡大や､一般用医薬品（OTC）の売場展開を拡大するスーパーマーケット（SM）やホームセンター（HC）などの増加により増収を確保したものの､センター･フィーや物流費の増加など販売管理費の上昇を吸収できず､営業利益段階で赤字に転落した。
16年3月期は､同社で「MD5」と呼ぶ､ナショナルブランド（NB）メーカーとの協同企画商品の小売業での展開が6841アイテム､売上高185億4800万円と､12年3月期の546アイテム､115億8900万円から急速に拡大しているほか､食品の機能性表示制度などとも関連し健康食品の展開が拡がっていることなどから､売上高1915億2000万円（前期比102％）を見込む。
大木では18年3月期にいたる構造改革中期3カ年計画を策定。調剤薬局でのOTC取扱対応やセルフチェック機器導入強化をはじめ､メーカーとの共同企画商品開発､自社ブランドの確立などを盛り込んだ。また､子会社の再編を伴う経営効率化をめざし､10月1日より大木ヘルスケアホールディングスを設立。純粋持ち株会社体制へ移行する。
