イオンの冷凍食品専門店「@フローズン」の戦略と売場づくりを徹底解説
イオンリテール(千葉県/井出武美社長)は、2022年8月30日、「イオンスタイル新浦安MONA」(千葉県浦安市)内に、冷凍食品専門店の「@FROZEN(アットフローズン)」をオープンさせた。同店は、約1500SKUの冷凍食品を売場面積424㎡で展開する「日本最大級の冷凍食品専門店」だ。イオンリテールが同店をオープンさせた背景を解説する。
コロナ前後で冷凍食品の売上は3割増
![イオンリテールの「@FROZEN」売場にあるニーズに答える「大容量」商品](https://diamond-rm.net/wp-content/uploads/2022/09/9ada9d0feb0daa58422b819f63893ec4.jpg)
イオンリテールが「@FROZEN」をオープンさせた背景には、旺盛な冷凍食品に対する需要をさらに取り込みたいという理由がある。同社専務執行役員商品担当の後藤俊哉氏によると「(冷凍食品の売上高は)コロナ禍の20、21年度ともに、対前年度比2ケタ成長を続けている。コロナ以前の19年度と比較すると、直近の数字では約3割伸長している」という。
そうしたなかでイオンリテールは、食品スーパーの「イオンスタイル新浦安MONA」(872㎡)の全面改装を実施。売場面積の約半分にあたる424㎡を使い、約1500という豊富なSKU数の冷凍食品を展開する「@FROZEN」としてオープンさせた。同店ではハイエンドに訴求する商品からベーシックな冷凍素材まで、さまざまな商品を展開することで、商品の売れ行きを見極め、既存店の冷凍食品売場の商品政策(MD)に生かしていきたいという算段がある。
1号店を「新浦安MONA」に開業したのは、同店の商圏では、冷凍食品に対するニーズがとくに高いためだ。「@FROZEN」のメーンターゲットは、共働き世帯と65歳以上のシニア層である。浦安市の人口構成比を見ると、共働き世帯の割合(対全世帯比)が68.5%と高い。また、店舗半径約500m圏内の65歳以上が居住する世帯割合が約50%と、シニア層が多い商圏となっている。
「時短・即食ニーズが高い共働き世帯と、食の少量化をのぞむシニア層が多いエリア。冷食専門店の出店を考えたなかで、浦安市がいちばん適していると分析した」(後藤氏)
約半数の商品はイオンリテール初導入
品揃えの面では、半数の約750SKUを、
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