22年のお盆商戦、 郷愁を誘う 商品政策にすべき理由とその方法

コロナの状況は不透明ながら、このまま行けば今年のお盆商戦は例年どおりの賑わいとなりそうだ。鮮魚部門では夏に旬を迎える魚種の提案はもちろん、帰省需要を見越したハレの日向けの刺身や寿司、土用の丑に向けた鰻の提案など、やるべきことは山積みだ。一つひとつ丁寧に対処しながら、お盆商戦に向けて準備を進めたい。

コロナ後の競争環境で鮮魚が担う役割

　国内の食品小売市場では今年度、全国的に出店攻勢が強まりそうだ。大手食品スーパー（SM）やコンビニエンスストア、ドラッグストアなどではそうした出店戦略に加え、総菜、冷凍食品、スイーツなどの嗜好品を中心に商品構成が見直され、独自性の打ち出しと利益率向上の観点から、プライベートブランド比率がさらに高まっていくとみられる。一方、コロナ禍を経て市場環境が目まぐるしく変化するなか、地方部の中小チェーンは生き残りをかけて経営戦略の見直しを迫られているのが実状だ。

　大手にしても中小にしても、地域に根差した魅力ある店づくりが集客の大前提となる。つまりブランドに対する信頼度に加え、クレンリネス・鮮度・商品情報・安心安全・接客・価格・買物の楽しさ・利便性といったさまざまな要素を高いレベルで維持しなければならない。

　そしてSMであれば、生鮮3品の品質と品揃えが最優先課題である。生鮮の鮮度がよければ総菜や加工食品など他部門への印象も好意的なものになるし、実際に商品の品質も生鮮に引っ張られるようにしてよくなるものである。

　その生鮮の中でも鮮度・品質がダイレクトにお客に伝わるのが鮮魚部門だ。よい商品を仕入れて売場に並べるだけではなく、部門担当者の加工技術、対面販売時の接客スキルのいかんによって部門全体の出来栄えは大きく変わる。つまり「商品の質」「従業員の質」の2つが満たされていなければならないのだ。市場環境が変化の渦中にあるなか、あらためて鮮魚部門の重要性を再認識していただきたい。

今年の盆商戦は“郷愁を誘うMD”を

　さて、今年もお盆商戦が近づいてきた。本稿執筆時点（5月中旬）でコロナ関連の

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