5兆円台に回復!縮小続いたGMSの市場規模&市場占有率2024
上位5グループのシェアが9割を超えている総合スーパー(GMS)市場。2023年度の市場規模は前年の4兆円台を上回る5兆円台に回復したものの、市場の縮小傾向が続いている。なお、GMS業態は本誌23年5月1日号で22年度の市場規模およびマーケットシェアを掲載したが、掲載企業の決算期を最新のものに更新したうえで2期分の数値を掲載している。
上位5社合計のシェアは94.0%
13社の合計営業収益(イオン北海道、イオン九州は業態別売上高)から算出した、2023年度のGMSの市場規模は5兆1694億円だった。市場規模は前年度から4.8%拡大。上位5グループのシェアは前年度と変わらず94.0%だった。最大手のイオン(千葉県)グループの全体シェアは45.6%で0.2ポイント(pt)上昇した。
イオンはGMS事業について構造改革や地域再編を進めており、業績は改善傾向にある。このうち、首位のイオンリテール(千葉県)の24年2月期業績は売上高が対前期比5.2%増の1兆8419億円と増収。商品政策の改革やデジタル・トランスフォーメーションの取り組みが功を奏している。
2位のイトーヨーカ堂(東京都)は同じセブン&アイ・ホールディングス(東京都)傘下のヨークを23年9月に吸収合併した影響もあり、売上高が同11.7%増の8149億円と大きく伸張し、シェアも1pt増加した。ただ、グループ共通のセントラルキッチン稼働を含む投資によってコストが増加し、最終損失259億円を計上するなど利益面では苦戦が続く。
イトーヨーカ堂は26年2月までに全店舗の2割にあたる33店舗を閉店することを公表している。北海道・東北・信越エリアの一部店舗については、「ロピア」の運営元であるOICグループ(神奈川県)が承継したことで注目を集めた。24年8月には、関東で新たに5店舗を閉鎖することを公表。これらの店舗閉鎖により、北海道、東北地方、茨城県から撤退する。次年度以降、マーケットシェアは大きく変化することになりそうだ。
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