コロナ禍で“勝ち組”となるも追い風パタリ？ 焼き肉チェーンの現在
コロナ禍で外食チェーンの多くが苦しんだ中で、業績が比較的堅調に推移したのが焼き肉チェーンだ。一時期は焼き肉店に業態転換する飲食店も相次ぎ、数少ないコロナ下における外食の“勝ちパターン”となりつつあった。ところが最近になって、追い風はパタリとやんだ。コロナ禍が収束に向かい、焼き肉以外の業態が追い上げてきたからだ。人件費や原材料費の高騰も、経営者の頭を悩ましている。
焼き肉の歴史をおさらい
諸説あるが、われわれがイメージするいわゆる「焼き肉屋」は日本発祥の食文化とされている。焼き肉文化が産声を上げたのは戦後すぐのことで、1946年に「明月館」（東京都新宿区）、「食道園」（大阪府大阪市）など、現在も営業を続ける老舗焼き肉店がオープンしている。余談だが、高級焼き肉店として有名な「叙々苑」のオーナーの新井泰道氏も、明月館で修行していた時期がある。
1950年～60年代になると、東京・東上野、川崎・セメント通り、大阪・猪飼野といったコリアンタウンをはじめ、全国の飲食街に焼き肉店が広がっていく。モウモウとした煙とにおい、店内の喧騒、客同士のけんか……当時の「焼き肉屋」は子どもや女性にとっては近寄りがたい存在と伝えられている。
転機となったのは1970年代だ。愛知県の企業が煙の出ないコンロ「無煙ロースター」の開発に成功。これにより、“ガテン系ご用達”のイメージが強かった焼き肉が、ビジネスパーソンやファミリー層に広がっていく。提供する商品もホルモン中心からロースやカルビなど多様化していく、アルコールも「ドブロク」から「ビール」にシフトしていく。
1990年代に入ると、長期経済デフレの波に乗り、低料金の焼き肉チェーンが急拡大を始める。郊外のバイパス沿いに、チェーン店の看板が目立ち始めるのもこの頃だ。大量仕入れによる調達コスト引き下げにより、焼き肉チェーンは低料金システムを実現し、かつて5000円前後だった客単価は、現在は2000円前後とされている。