サミット、紀ノ國屋が導入！ドイツ発農業ベンチャー 「インファーム」の野菜が想像以上に高品質だった
ドイツ発農業ベンチャーであるインファーム（Infarm-Indoor Urban Farming／エレズ・ガロンスカCEO）が開発した、店頭での野菜栽培・販売を可能にするファーミングユニットが、東京都内の食品スーパー３店舗に導入された。欧州の大手小売業が次々と導入する理由を探るべく、その魅力を取材した。
世界の大手小売が続々導入
店頭栽培で環境負荷を削減
インファームは2013年にベルリンで創業。「農業のサプライチェーンにおける廃棄ロス・環境負荷を減らしたい」という経営理念から、小売店や飲食店の店頭で野菜を栽培し消費者に提供する「屋内垂直農法」に辿りつき、最新のデジタル技術を搭載したファーミングユニットを独自開発した。
その後、欧州諸国のほか米国、カナダの計9カ国に事業を拡大し、ドイツの「エデカ（Edeka）」、イギリスの「マークス アンド スペンサー（Marks & Spencer）」などの大手食品小売業者や飲食店などと提携し、現在1200以上のファーミングユニットを供給している。
これまでの屋内水耕栽培では、郊外の大規模施設で大量生産し、消費者のもとまで農産物を輸送するのが一般的である。それに対しインファームは、都市部をベースに、店舗やその近郊に設置した「ハブ」と呼ぶ生産拠点で農産物を栽培し、輸送距離や配送時に生じるロスの削減を実現しているのが特徴だ。
気になる店頭での
オペレーションは？
そんなインファームは２０年２月、東日本旅客鉄道（東京都：以下、JR東日本）の出資を受けることを発表し日本に参入した。JR東日本傘下の紀ノ國屋（東京都／堤口貴子社長）のほか、東京都を中心に店舗展開するサミット（東京都／服部哲也社長）とも事業提携を締結。紀ノ國屋では「インターナショナル（青山店）」（東京都港区）と「西荻窪駅店」（東京都杉並区）、サミットでは「五反野店」（東京都足立区）の計３店で、1月下旬からファーミングユニットで栽培された葉物野菜の販売をスタートさせている。
サミット五反野店を訪問すると、青果売場の一角に、棚４段式のファーミングユニットを設置していた。
運用方法については、インファームの費用負担により店舗にファーミングユニットを導入し、週に２回、インファームの担当者が訪店して収穫と苗の植え付けを行う。そして収穫物を食品スーパーの担当者が検品して買い取る。苗を植えてから収穫までに約２０日かかるため、都内にあるハブで栽培したものも合わせて販売する。五反野店では、「イタリアンバジル」「クリスタルレタス」「パクチー」の計3種をラインアップし各１束・税抜198円で販売している。
記事執筆者
1986年生まれ。福井県芦原温泉出身。同志社女子大学卒業後、東海地方のケーブルテレビ局でキャスターとして勤務。その後、『ダイヤモンド・チェーンストア』の編集記者に転身。
最近の担当特集は、コンビニ、生協・食品EC、物流など。ウェビナーや業界イベントの司会、コーディネーターも務める。2022年より食品小売業界の優れたサステナビリティ施策を表彰する「サステナブル・リテイリング表彰」を立ち上げるなど、情報を通じて業界の活性化に貢献することをめざす。グロービス経営大学院 経営学修士
ヤオコー、サミット、ベルク、マミーの総菜調査で判明！３つの新潮流とは