反動減からついに脱出？ 家電量販店の台風の目になるのは……大手家電7社を分析

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ヤマダホールディングス（群馬県：以下、ヤマダHD）、ビックカメラ（東京都）、ケーズホールディングス（茨城県）、エディオン（大阪府）、ノジマ（神奈川県）、上新電機（大阪府）、大手家電量販店6社の中間決算が発表された（ビックカメラは通期）。今回は非上場で大手のヨドバシカメラを加えた家電量販店大手7社の業績（成長性）を分析し、家電業界やマーケットの動向について考察してみたい。

家電販売額は2020年に過去最高を更新

　各社の業績を検証する前に、家電量販店市場全体の構造と動向をおさえておこう。

　商業動態統計（経済産業省）の「第5部家電大型専門店販売」によると、国内の家電量販店の店舗数は2664（2022年9月末）と、2014年の2446から200店舗ほど増えている。

　商業動態統計の家電大型専門店の販売額は、過去10年間4兆円台で推移する。コロナ特需もあって、2020年は4.79兆円と過去最高を更新。2021年はその反動で落ち込んだものの、4.68兆円は過去2番目の水準だ。個別企業では業界首位のヤマダHDの売上高が圧倒的で、最新の通期売上高（2022年3月期実績）は約1.6兆円と２位以下を倍近く引き離す。

ヤマダ、ケーズらが減収……各社の中間決算は？

　各社の中間決算を見ていこう。2023年3月期上期（4~9月、ビックカメラは2022年8月期通期）の決算で減収となったのは、ヤマダHD（対前期比3.2％減）、ビックカメラ（同1.3％減 ※）、ケーズHD（同1.5％減）、上新電機（同1.4％減）の4社だ。
※収益認識に関する会計基準変更に伴う影響を加味しない数値
　四半期（3カ月）ごとの実績だと、ヤマダHDが6四半期続いての前年同期比マイナスで、1年半にわたり水面下から脱していない。ビックカメラは5四半期連続、ケーズHDと上新電機も6四半期連続と、いずれも1年以上のマイナスが続いている。

　一方、エディオン（同0.7％増）とノジマ（同0.6％増）の上期決算は増収で着地している。エディオンの第2四半期（7～9月）の売上高は同1.4％増と1年半ぶりにプラスに転じた。ノジマは2022年3月期通期決算でも2ケタの増収を果たしており、上昇基調が続いている。

　ヨドバシカメラは非上場なため細かい情報を得られなかったが、同社ホームページによると、売上高は2016年3月期以来、6期連続で前期実績をクリアしているとのことだ。

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