ゲンキー、実験中の300坪標準モデルが成長アクセルに

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 ゲンキー（福井県坂井市､藤永賢一社長）の業績が順調に伸びている。2015年6月期は売上高631億4400万円（前期比109.0％）､営業利益27億3900万円（同144.1％）､経常利益28億7800万円（同143.4％）で､いずれも過去最高益となった。

 ゲンキーの業績を遡ると､2011年をピークに下降基調にあり､ポイントカードの廃止などを宣言した2012年以降さらに下降。2013年上半期には既存店売上高が7割台に落ち込むなど低迷を続けたが､新ポイントカードシステムやプライベートブランド（PB）導入などにより2013年10月以降徐々に回復。消費税増税の影響などを受けながらも過去最高益を更新する状況にある。

 さらに回復した業績を押し上げ､競合激化の中でゲンキーを成長軌道に乗せつつあるのが､収益の柱となりつつある新型店舗モデル「New300坪 R店」だ。同モデルは売場面積300坪､商圏人口7000人から1万人という小商圏で収益を確保できる店舗として現在出店を拡大。経費率は17％を維持しており､営業利益率は9％を上回る。すでに16店舗があり､全店舗数（124店舗､7月2日時点）の1割以上を占める。

 New300坪 R店は､企業にとっては大店立地法での制約を受けないサイズであるうえに､生活者にとっては必要な品揃えが確保され､短時間で買物を済ませられる適度なサイズとなっている。多くの企業が300坪フォーマット開発に取り組むが､ゲンキーではカテゴリー別ゴンドラ本数での雑貨構成比を拡大し､食品､H＆BCとほぼ同じ3割強としており､コスモス薬品の400坪タイプ､300坪タイプとほぼ同じだ。

 ゲンキーでは「今後はNew300坪 R店を新規出店の中心に据える」（藤永社長）としており､コスモス薬品やクスリのアオキとの直接競合を控え､既存出店エリアの深耕とシェア拡大を図る。

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