串カツを「食文化」に 逆境をチャンスに変える串カツ田中の「店舗に縛られない流通戦略」
串カツ田中ホールディングス（東京都／貫啓二社長）の2021年11月期決算が先ごろ発表された。売上高は49億8300万円（対前期比42.8％減）、営業損失は25億8200万円、経常損失は5億400万円、親会社株主に帰属する当期純損失は5億7700万円だった。
串カツを日本の食文化に
21年11月期の結果は営業利益、経常利益、最終利益ともに大幅な赤字幅の拡大となった。予想以上に長期化している新型コロナウイルス感染症による営業自粛により、連動して客足が遠のいたかたちだ。
その意味では、数字のインパクトは確かに大きいものの、激変する経営環境下を乗り切るための取り組みは着実に前進している。実際、安全最優先で自粛要請に対応した店舗運営をする一方で、同社は「悲願達成」へ向けたチャレンジをしっかり行い、コロナ後のV字回復への布石を抜かりなく打っている。
その悲願とは、長期目標に掲げる「『串カツ田中』の串カツを、日本を代表する食文化にすること」だ。そのために全国1000店舗体制構築をめざすとしているが、これは「食文化にする」ためのマイルストーンに過ぎない。抽象的だが、あくまでも「国民が当たり前のように串カツを口にする状況をつくること」が同社の最大のねらいだ。
店舗への来店減少リスクをとり、串カツのよさを啓蒙
コロナ禍で同社が行った施策には、本気で悲願達成を目指す意欲が存分にあふれている。わかりやすいのは、自社サイトでの冷凍串カツの販売開始だ。
店舗営業に制約があるなか、冷凍品の販売は多くの飲食チェーンが打った手だが、同社は併せて、「おうちで串カツ卓上フライヤー」も販売。「コト消費」として串カツを楽しんでもらうため、あえて自宅で体験するためのハードまで提供した。
やがて明けるコロナ禍を考えれば、冷凍食品で串カツ田中の串カツを楽しんでもらうだけでも十分といえる。自宅で楽しむことが習慣化すれば、客足が遠のく懸念もある。だが、「食文化」にすることを見据えるからこそさらなる一歩を踏み込んだ。
同社は、コロナ禍で店舗へ行きづらい客が、自宅で串カツを堪能し、コロナ禍が明けたころには「次は店舗で」と考えることに期待しているという。そのため、冷凍食品にはクーポンを付け、来店を促すようにしている。
大阪のご当地グルメのひとつ、たこ焼き。街のあちこちにたこ焼き屋があるだけでなく、たいていの家庭にたこ焼き器が常備されていることからも、卓上フライヤーとのセット販売は食文化推進にかなった施策といえる。
