決算2022ランキング

業態格差から企業格差へ 上場小売業305社の最新データを網羅!

上場小売業の2021年度決算は、前年度に引き続き、コロナ禍の影響を大きく受けることになった。緊急事態宣言、まん延防止措置（まん防）の相次ぐ発令により、大打撃を受けた企業。最悪期を脱し、業績回復に向かう企業。前年度の“巣ごもり特需”の反動減を大きく受けた企業。あるいは、反動減をものともせず、業績を力強く伸ばした企業……といった具合に、業態間格差が鮮明となった前年度とは異なり、21年度決算では企業間の格差が浮き彫りになってきた。コロナ禍2年目の決算で“勝ち組”となったのはどの企業か。2021年度決算を振り返っていく。

• ランキングで使用したデータは、2022年4月までの12カ月間に迎えた各社の決算期データ、および本誌調査のデータを基にした
• 業態表記　SM：食品スーパー、GMS：総合スーパー、CVS：コンビニエンスストア、DgS：ドラッグストア、HC：ホームセンター、DP：百貨店、AP：衣料品専門店、CE：家電量販店、MO：通信販売、SP：AP、CE以外の専門店、EO：外食業
• 国際会計基準（IFRS）を適用している企業については、営業収益は「売上収益」、経常利益は「税引前利益」の数値を使用している。「事業利益」を営業利益として使用している場合もある
• 図表記載の社名は決算発表当時のもの
• 営業収益（売上高）経常利益率、営業収益営業利益率、総資産回転率、売上高総利益率、売上高販管費率、在庫回転率、1人当たり売上高および営業利益、1㎡当たり売上高および営業利益は、
  各社が公表している決算短信および有価証券報告書の数値をもとに本誌が算出
• 小数点第2位（総資産回転率、在庫回転率は小数点第3位）を四捨五入した数値を掲載している
• 上場企業は21年4月に開始する事業年度から「収益認識に関する会計基準」が強制適用となった。適用企業の中には21年度業績、あるいは22年度の業績予想において、前事業年度との増減率などを公表していない企業もある。

本特集では、原則として決算短信を中心とした各社の決算資料の表記を使用した