事業急拡大組も仕切り直し組も　ネットスーパー、顧客争奪戦の勝者は？

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大手ネットスーパーが体制を仕切り直し

　長年にわたり試行錯誤を続けてきた小売業のネットスーパーが新展開を迎えている。

　富士経済の予測によると、2025年のネットスーパーの市場規模は3710億円。2年前、23年との比較で22.0%増となるという。

　コロナ禍で急拡大した需要に対応すべく、ネットスーパー運営各社はここ数年、対応エリアの拡大、品揃えの拡充などを推進してきた。イオン（千葉県／吉田昭夫社長）グループの「Green Beans（グリーンビーンズ、23年7月にサービス開始）」をはじめ新規参入も相次いだこともあり、市場は堅調に拡大していく見通しだ。

　そうした中、直近はネットスーパーの体制を仕切り直す動きが相次いでいる。大きく注目されたのが、イトーヨーカ堂（東京都／山本哲也社長）のネットスーパー営業終了、そして新デリバリーサービスの開始だ。

　同社は24年12月、センター出荷型と店舗出荷型で展開していた自社ネットスーパーの営業を終了を発表。以前から協業するONIGO（東京都／梅下直也代表CEO）と資本業務提携を締結し、店舗出荷型による新サービスを25年2月から開始する。

　西友（東京都／大久保恒夫社長）と楽天グループ（東京都／三木谷浩史会長兼社長：以下、楽天）もネットスーパー事業を仕切り直す。両社は店舗出荷型とセンター出荷型を組み合わせた「ハイブリッド型」のネットスーパーを展開していたが、23年12月に合弁を解消。24年9月から、西友は店舗出荷型、楽天はセンター出荷型をそれぞれ単独運営するかたちで再始動している。

　アクシデントに見舞われたイズミ（広島県／山西泰明社長）もネットスーパー事業を大きく方針転換した。24年2月に大規模なシステム障害が発生し、ネットスーパーも休止に追い込まれた同社。復旧後は、送料モデルから定額制へと大胆にモデルチェンジしている。

　そのほかの大手ネットスーパーは自社サービスを順調に拡大中だ。

　イオングループではGreen Beansの開始から1年半が経過した。現在までに対応エリアを順調に拡大中で、26年と28年にそれぞれ新センターの開設も控える。イオンリテール（千葉県／井出武美社長）ら事業会社が運営する店舗出荷型ネットスーパーも好調だという。

　食品スーパー（SM）との協業による提携ネットスーパー、直営のセンター出荷型ネットスーパー「Amazonフレッシュ」と、2つのネットスーパーを展開するアマゾンジャパン（東京都／ジャスパー・チャン社長）も存在感を増している。

　同社は24年6月、従来は「Amazonプライム」会員だけだったネットスーパーの利用を非プライム会員にも開放。24年9月には、リテールパートナーズ（山口県／田中康男社長）と新たに協業することを発表し、提携SMは5社に増えた。

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