売上2ケタ増！イオンリテールの店舗出荷型ネットスーパー、好調の理由

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イオン（千葉県／吉田昭夫社長）グループのネットスーパーというと、巨額のセンター投資が先行する「Green Beans（グリーンビーンズ）」の動向が注目されがちだが、グループのネットスーパー戦略の中核を担うのはイオンリテール（千葉県／井出武美社長）を中心とした事業会社※が運営する店舗出荷型ネットスーパー「おうちでイオンイオンネットスーパー（以下、イオンネットスーパー）」だ。

イオンリテールのネットスーパー事業責任者に話を聞いた。

※編集部註：イオングループではイオンリテールのほか、東海の一部エリアでマックスバリュ東海（静岡県／作道政昭社長）が、九州・沖縄エリアの8県ではイオン九州（福岡県／中川伊正社長）とイオン琉球（沖縄県／鯉渕豊太郎社長）が「イオンネットスーパー」という名称で店舗出荷型ネットスーパーを展開している。

売上高10％伸長まとめ買い志向強く

　イオンリテールでは2008年に店舗出荷型ネットスーパー「イオンネットスーパー」をスタートし、現在は32都府県の約280店舗でサービスを展開している（24年12月時点）。

　ネットスーパー事業の売上高は19年度（20年2月期）以降、毎年2ケタ増のペースで伸長。24年度（25年2月期）も、生活嗜好品の品揃えの拡充や顧客セグメントによるクーポン配信の強化が奏功し、3月から11月までの累計で対前年同期比10％増となったという。

　イオンリテールでネットスーパー推進部部長を務める市竹嘉昌氏は「新規ユーザーが順調に増加しているのに加え、リピート率も上昇し、いい循環になっている」と手応えを語る。

　イオンネットスーパーは、若年層からシニアまで幅広い世代をターゲットとしているが、ユーザーのボリュームゾーンとなっているのは30～50代前半の女性だ。

　子育て世帯が多く、時短ニーズが高いこうした世代に向け、イオンリテールでは24年10月に、母子手帳を登録すると配送料金の値引きクーポンが付与されるキャンペーンを開始し、好評を得ている。

　近年はSNSでの発信も強化。SNSでキャッチーな動画を配信して興味を喚起するといった取り組みによって、MZ世代の流入も増えている。

　足元ではインフレの影響でユーザーの節約志向が強まっており、

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