台頭する中国系EC「Temu」と「SHEIN」にアマゾンが”厳戒態勢”の理由

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米アマゾン（Amazon.com）が米国で人気急上昇中の2つの中国系越境ECサービスを警戒していると、米『ウォールストリート・ジャーナル』紙が2024年3月に報じた。2つの中国系ECとは、現地で「拼多多（Pinduoduo）」を展開するPDDホールディングスが手がける越境EC「ティームー（Temu）」と、アパレル越境ECを手がける「シーイン（SHEIN）」。物流の効率化によってスピーディな配送を実現し、顧客満足度の向上を追求するアマゾンに対し、中国系ECは物流コストをできる限り抑えた低価格戦略で顧客満足度を高めるという戦略をとっている。

ウォルマートよりもTemuとSHEINがアマゾンの脅威に?

　TemuとSHEINはいずれも米国市場で急拡大しているサービスだ。Temuは22年秋に米国でサービスを開始。米調査会社のセンサータワーの推計によると、若者を中心に利用者を増やし、米国における月間アクティブユーザー（MAU）数は24年1月に5140万人へと増加した。SHEINのMAUも同期間に2090万人から2600万人に増加している。

　その一方、アマゾンのMAUは同期間に6960万人から6700万人へと減少している。関係者によると、アマゾンはこれまで、米小売最大手ウォルマート（Walmart）と米ディスカウントストア大手のターゲット（Target）を主な競合としてみてきた。だが最近は、TemuとSHEINが社内会議での話題の中心になっているという。2つの新興ECサービスを自社サービスの優位性に対する重大な脅威と捉え、注視しているのだ。

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