ベイクルーズ野田晋作副社長が語る！EC売上500億円突破、勝ち残るアパレル企業の深化形とは
市場縮小で岐路に立つアパレル企業にあって、自前ECサイトの売上を快調に伸ばすベイクルーズ（東京都／杉村茂CEO）。2020年8月期のEC売上高は510億円となり、直近3年では1.9倍の成長を遂げた（企業売上高は1240億円）。アパレル企業の売上に占めるEC売上高比率（以下EC化率）が年々高まる中にあっても、その半分近くをEC売上で占める同社の数字は際立っている。EC部門を統括する同社上席取締役副社長の野田晋作氏を直撃し、絶好調のEC事業の裏側に迫った。
アパレル企業トップランクのEC売上の要因
2020年8月期のベイクルーズ EC部門の売上高は500億円を突破した。国内アパレルではユニクロに次ぐトップランクの数字だ。しかも、510億円の売上のうち、自社ECによる売上は390億円で77％を占める。リアル店舗も持つアパレルメーカーが運営するECサイトとしては、際立って高い数字といえる。
野田氏 要因としてコロナでECへのシフトが進んだことはあります。ただ、最初に緊急事態宣言が発令されたとき（2020年４月）、アパレル各社は春夏モノを在庫でもっていました。それを引き取って安売りしたところもあれば全部キャンセルして止めたところもあります。引き取ったところは多くがECサイトで安売りをしました。要は過剰な在庫を安売りして処分し、その結果自らのブランド価値を毀損していったわけです。われわれも一部は値引き販売しましたが、できる限り上代（定価）で消化する努力をしました。もちろんそれは今後も継続します。コロナ禍において在庫を値引きで売ったのか、それとも売る方法を一生懸命考え、魅力的な商品をどうつくるかを考えたのか。それによって、アパレル企業の明暗は分かれるのではないでしょうか。
同社が自前ECサイトの運営を始めたのは2007年。ZOZOTOWNがアパレルECの風雲児として業界に影響力を持ち始めていた只中だ。まだまだリアル店舗を起点にするアパレル企業の多くがネット販売に懐疑的だった。そんな中でも多くの投資をして開拓を進めてきた部門だけに矜持がある。
野田氏 (ECを始めた当初から)全国の店舗に100万人規模の会員基盤があったので、それを活用して売上拡大しやすい環境にありました。ただそれ以上に、急拡大できた要因として、当社オーナーである窪田祐のビジネス感覚の鋭敏さが一番大きいと思っています。今後確実に世の中が大きく変わっていくだろうということをかぎつけたのは０７年ごろ。「ネットなんか試着もできないし誰が買うんだ」という時代でしたが、ZOZOさんが出てきて、世の中が「ファッションって結構ECでもやれる」というイメージがなんとなく見えてきたタイミング。それでも会社は今ほどの規模じゃなく、会社全体の売上が300億、400億円という中で、億単位の投資をしました。いま思い返しても、かなり思い切っていたと思います。
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