流通M&Aの深層 #3 再編は百貨店の生き残り策となりうるか

森田 俊一
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コロナ禍で手痛い打撃を受けた百貨店業界。外出自粛の影響により、既存店売上高は大きく落ち込み、その後遺症は未だ癒えずにいる。コロナ禍で買物の仕方が変わろうとしているなか、百貨店はこのまま凋落していくのか。それとも復活の糸口を見つけ出すことができるのか。

「厳しくなったらどこかと統合すればいい」

 今年8月31日付の日本経済新聞で、東北のある有名百貨店からアパレルの有力ブランドやラグジュアリーブランドが退店したと報じられた。

 百貨店におけるブランドの入れ替わりはそう珍しいことではない。百貨店都合によるテナント退店や新規導入は頻繁にある。しかし、今回ばかりは百貨店側の事情ばかりではなさそうだ。

 百貨店に入る有力ブランドやアパレルメーカーもコロナ禍で売上が落ち込んでおり、自らの存続のためにチャネル(販路)を選別せざるを得なくなっている。コロナ禍による百貨店の苦境について、ある百貨店関係者は「一過性でしょう。コロナが終息に向かえばまた顧客は戻ってきますよ」と楽観視するが、今度ばかりはそう言っていられない状況だ。

 その百貨店関係者は「厳しくなったら、どこかと統合して生き延びることを考えればいい」と、この期に及んでも悠長なことを言っているが、「業績が厳しくなったところ同士が一緒になってもうまくいくはずがない」(大手流通業首脳)というのが大方の見方だ。

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