10月開催の「シアル・パリ2024」は食の多様化と課題をどう解決するか？

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2年に1回フランス・パリで開催され、日本からもメーカー各社や小売業のバイヤーなどが多く参加する、世界最大級の総合食品見本市「SIAL Paris（シアル・パリ）」。今年は10月19日からの5日間、130を超える国・地域から7500社以上が出展し、40万点以上の商品が展示される予定だ。コロナ禍を経て、そして世界的なインフレに伴う物価高騰下で、食に対するニーズや課題が多様化するなか、シアル・パリはどのような役割を担うのか。

「シアルの意義は不変」28万人が来場見込み

　シアル・パリは、フランスのコメクスポジウム社主催で2年ごとに開催されているイベントだ。コロナ禍を経て消費トレンドが大きく変化・多様化するなかにあって、世界最大級の総合食品見本市であるシアル・パリは、食に関わるあらゆる事業者にとって重要な位置づけのイベントになっている。

　2020年はコロナ感染拡大に伴い中止となったものの、22年はコロナ前の18年を超える規模で開催されるなど、シアル・パリに対する期待は以前にも増して高まっている。そして60回目を迎える今年の「シアル・パリ2024」は、130を超える国と地域から7500社以上が出展、40万点以上の商品が展示される予定だ。また、小売業や卸企業のバイヤー約8000人を含め、流通関係者およそ28万人の来場が見込まれている。

　今年5月にPRのために来日したシアル・ネットワークジェネラルダイレクターのニコラ・トラントゾー氏は、「コロナ禍では『国際見本市に未来はあるのか』という厳しい見方もわれわれの中ではあった。しかし、食品という五感に訴える商材は、オンラインではなくリアルで、生産者や製造者、バイヤーが一堂に会して、コミュニケーションをとりながら情報を共有することが何より重要。22年の開催規模がコロナ前を超えるものだったことからも、シアル・パリの意義は不変であると確信している」と強調する。

　このように世界の食品ビジネス関係者からの注目度がさらに高まるなか、今年のシアル・パリでは、出展ブースの配置方法を大きく変更する。従前の国・地域ごとに区分したレイアウトから、生鮮食品、加工食品、冷凍食品、オーガニック、さらにフードテックなど、商品カテゴリーやテーマ別のレイアウトに一新する計画だ。

　「過去の来場者アンケートでは、約8割が商品ジャンル別にブースを回りたいというニーズを有していることがわかった」（トラントゾー氏）ことを受けたもので、来場者は自身の興味・関心に近いブースを中心に、効率的に情報収集ができるようになる。

参加者の約8割が取引を成立

　なお、「シアル・パリ2024」の出展スペースのほとんどはすでに予約で埋まっており、一部のゾーンではキャンセル待ちが出るほどとなっている。

　ちなみに、国別の出展スペースの総面積はイタリアが1万6000㎡以上と最大になる見込みで、アジアからは中国が6000㎡超のパビリオンを設置する予定。このほかウガンダやリビア、イラクなどアフリカ・中東諸国からの初出展も目立ち、世界各国から最新の食品やトレンド情報が集積する場となりそうだ。さらに、100以上の公式代表団も各国から訪問する予定で、「“食の外交”の場としても大きく機能するだろう」とトラントゾー氏は説明する。

　日本からは、伊藤園やかどや製油、日本畜産物輸出促進協会など複数の企業・団体が出展を表明（4月時点）している。また、日本貿易振興機構（JETRO）も「ジャパンパビリオン」を展開し、地方メーカーを中心に日本の食を海外に向けて提案する場を設ける予定となっている。

　トラントゾー氏は、「来場者のおよそ8割が、シアル・パリをきっかけに取引を成立させているというデータもある」としたうえで、「日本とフランスは食に対する愛がとりわけ深いという共通点がある。今年は60周年という節目でもあり、日本の食品産業に携わるすべての皆さまにシアル・パリを訪れていただき、自社のビジネス成長に生かしていただきたい」と力を込めた。

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