クリティカルマスが1兆円になったドラッグストア業界で、食品強化型が再編を焦らない理由　

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ドラッグストア業界で再編が起こり続ける２つの本質的な異業態との違い

　なぜ、ドラッグストア業界では猛烈な再編が起こるだろうのか？その理由は２つある。それは、①コンビニと比べればプレーヤー数が多く、寡占化の余地が多分に残されていることに加え、②本質的に差別化がしにくい業態であるためだ。

　前者については、全国に企業数が416社（17年度、日本チェーンドラッグストア協会）ある上、有力企業の顔ぶれがわかる2019年度ドラッグストア売上高ランキングをみれば、再編余地があることは一目瞭然だろう。

　後者については、ドラッグストアの品揃え、店舗規模、役割が関係している。ナショナルブランド（NB）が非常に強いカテゴリーである医薬品、化粧品、加工食品を中心とした品揃えであること、店舗規模が小さいため、売れ筋に絞った商品政策となることから、スーパーマーケットなどと違って品揃えで差別化することが極めて困難なのだ。結局、メーカーと強い交渉力を持てるかどうか、つまり、バイイングパワー＝規模の力がモノをいう業界というわけなのだ。だから、各社のトップは勝ち残りを賭けて、M&Aに走るのである。

　とはいえ、ドラッグストア業界ではM&Aによる成長を明確に否定する有力企業もある。例えば業界5位のコスモス薬品だ。毎年新店を大量に投下することで、平均店舗年齢の若さを強さの源泉の1つとする同社は「M&Aによって古い店舗網を買うことに投資をしても仕方がない」というスタンスをとる。また、北陸の有力企業、くすりのアオキホールディングスやGenky DrugStores（以下ゲンキー）も自力出店による成長を機軸としている（クスリのアオキは直近では18年前に1店舗譲り受けしている）。

　ここで気づくのが、この３社は偶然ながら、立ち位置が他のドラッグストアとは異なることに気づく。食品の売上構成比が圧倒的に高く、北陸の２社に至っては、生鮮４品までフルラインで品揃えする（ゲンキーの場合、鮮魚は塩干のみ）店舗も展開している。

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生き残るドラッグは各特性に合わせ、2~3社ずつか⁉

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