物価高で存在感急拡大!　加盟店売場から見た「ＣＧＣ商品」の底力とは

物価高の中、とくにローカルを本拠とする食品スーパー（SM）の間で存在感を高めているプライベートブランド（PB）がある。CGCグループ（東京都／堀内淳弘代表）が展開する共通PB「CGC商品」だ。

物価高の中、CGCグループに多く加盟する中堅・中小SMがどのようにCGC商品を活用しているのか。本誌おなじみの売場・商品の専門家、KTMプラニングR代表取締役の海蔵寺りかこ氏とともに、CGCグループに加盟する関東2チェーンの売場を調査した。

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企業規模で異なるCGC商品の「位置づけ」

　CGCグループの加盟企業は202社、加盟企業の総売上高は5兆2404億円、総店舗数は4461店におよぶ（2025年3月1日時点）。少し古いデータとなるが、24年2月期の商品取扱高は1兆984億円。PB売上高は公開されていないものの、「セブンプレミアム」「トップバリュ」に次ぐ、国内PB3番手につけるといわれている。

　加盟企業との共同開発商品は約1900品目。ラインアップは生鮮品や総菜から日配品、加工食品まで多岐にわたる。

　今回の調査では、CGCグループの加盟企業であるタイヨー（茨城県／森田剛社長）の「ビッグハウス取手戸頭店」（茨城県取手市）と、ランドロームジャパン（千葉県／村越淳司社長：以下、ランドローム）が運営する「ランドロームフードマーケット沼南店」（千葉県柏市）の2店舗を訪ねた。

　売上高はタイヨーが1426億円（24年9月期実績）、ランドロームが273億円（24年6月期実績）。規模の異なる2チェーンがどのようにCGC商品を活用しているのかを見ていこう。

　両店の売場を比較してまず気づいたのは、それぞれCGC商品の品揃えが大きく異なるという点だ。タイヨーはベースとなる品揃えは自社マーチャンダイジング（MD）とし、自社PBを差し込みつつ足りない部分を補完するようなかたちでCGC商品を入れていた。

　一方、ランドロームは、CGC商品でベースの品揃えを構築し、生鮮・総菜といった自社の強みを出せる領域を自社MDとしていた。

　現状の人手不足の中、各社はマーチャンダイザーに十分な人員を配置することさえ難しくなりつつある。とくにランドロームのような中小規模ではその傾向が強いであろう。かといって、ナショナルブランド（NB）商品中心の品揃えでは差別化が難しいため、CGC商品を品揃えのベースに据えているのだろう。

企業の自主性を重視?使い勝手のよさに注目

　品揃えだけでなく、価格設定も異なっていた。たとえば、

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